住まいの耐震性って本当に必要なの？(3ページ目)

もし大地震後も住み続けられる家が欲しかったら

住宅性能表示制度を利用している住宅に付けることができるマーク。

もし、建築基準法レベルよりももっと耐震性の高い家が欲しかったら、それ以上の耐震性能基準を示しその通りに建ててもらうか、そのような高い耐震性能で建てられた家やマンションを購入する方法があります。

「高い耐震性を持つかどうか」の判断基準は、2000年に施行された「住宅性能表示制度」を基にするとよいでしょう。   

より高い耐震性の基準とは？ 

住宅性能表示制度の「構造の安定」という区分の中に「耐震等級」という項目があります。ここで「等級1」とあれば建築基準法レベルの耐震性、「等級2」ではその1.25倍、「等級3」では1.5倍もの耐震性を持つことになります。



また、2007年4月1日以降の申請より、住宅性能評価書に「免震建築物」であることも表示できるようになりました。免震建築物についてはこちらの記事で詳しくメリットを書いています。このように、新しい技術を利用した建物を検討しても良いでしょう。

地震大国日本に住む以上建物の耐震性はとても大切です。特に今後大地震の可能性が高い地域や都市部など、被害が大きくなることが予想できる場所にお住まいの場合は、命を守る、財産を守るという意味で、どの程度の耐震性が必要かどうか、よく検討されることをお勧めします。

【関連記事】
資産価値と安全性なら『免震マンション』
地震に強い構造はこれだ！マンション編
大地震に見るマンションの耐震性能
あなたのマンション、地震に耐えられる？
建物に適した地盤と基礎の関係を知ろう
あなたの家は大丈夫？地盤調査のススメ