結婚・出産・教育のお金 新着記事一覧(12ページ目)

子どもの教育資金などもしっかり貯めたいのに、どうしても貯まらない、という人。その理由を分析してみたことはありますか？　相談の現場でも時々いらっしゃいます。きちんと貯蓄をしているつもりなのに貯められていないという悩みを抱えるママ・パパも少なくないようです。そういったお悩みに対して、教育費をきちんと貯めるためのポイントをお教えします。

教育資金の貯蓄ができない家計の状態に陥っているからと、副業をする人も増えているようです。副業をするときの注意点を知っておきましょう。副業を始める前に必ず確認したいのが、職場の就業規則です。規則によっては副業が禁止されている職場もあるので、注意が必要です。規則を破って副業をしたのが会社に見つかると、解雇されることもある、そうしたリスクを把握しておきましょう。

結婚をして新たに保険に加入したり、見直す人は多いでしょう。保険は人生における高額な買い物。自分たちに必要な保障をしっかりと確認しましょう。医療保険と死亡保険の保障額の目安について、妊娠やマイホーム購入などのタイミング別におすすめの保険の見直し方を解説します。

子連れ再婚が増えています。「ステップ・ファミリー」とも呼ばれるこれらの家庭のお金事情について注意点を解説。子育て費用、教育費がポイントといえるでしょう。

産休とは、産前産後にとれる休業期間のこと（産前…予定日より6週間・産後…分娩日の翌日より8週間の期間）。産休中の給料はどうなるのでしょう？また出産手当金、出産一時金などの給付の条件や金額は？ 産休時の税金や社会保険の負担など、収支がどうなるのかチェック！

家計が1回でも赤字になってしまったら家計の危機。夫婦で話し合って脱却をしましょう。その具体的な方法をご紹介します。

経済的に厳しい小中学生のいる家庭に対し、自治体が学用品その他の費用をサポートしています。この就学援助制度の利用者も増加していましたが、平成24年以降はやや低下が見られます。

2019年10月に迫った消費増税。その財源を使って行われる「人づくり革命」のメニューの1つに「高等教育の無償化」があり、2020年度からスタートする予定です。概要を押さえておきましょう。

出産費用（分娩・入院費）はいくらくらいかかるのでしょう。都道府県によっても金額に差があるものなのでしょうか。

キャッシュフロー表を作成し、教育に関するお金のアドバイスをする「教育のお金診断」。今回の相談者は大学生と高校生のお子さんがいる44歳女性。貯蓄がなく、学資保険も1年で底をつくため、今後どう教育費をねん出すればいいか分からないとのこと。ファイナンシャル・プランナーの二宮清子さんが家計と教育費についてアドバイスします。