定年・退職のお金 人気記事ランキング

老齢基礎年金は、原則、65歳からもらえるようになります。でも、もらえるようになっても、もらわない方がいいと筆者は考えています。その理由は3つあります。

定年退職後にやりたいことはありますか？ テレビを見ながらゴロゴロするのも幸せですが、新しく趣味を始めてみるのはいかがでしょうか。心身の健康のため、社交のため、リーズナブルで簡単に始められる趣味をご紹介します。

60歳で仕事を辞めたい！と思っていても、誰もが実現可能なわけではありません。60歳で仕事を辞めるには、60歳までに老後の資金をきちんと準備し、老後の生活設計ができていないといけません。どのような人が60歳で仕事を辞めることができるのでしょうか？

老後は、現役時代と比べて孤立してしまいがちです。孤立することで、誰とも会話がなく認知症が進んでしまうともいいます。今回は、老後に孤立しないためにやっておきたい、お得にできる趣味や活動をご紹介します。

「老後の生活を送るうえで、年金収入は多いほど安心」と思っている方もいるでしょう。ところが、老後にもらえる年金が多ければ、税金（所得税・住民税）や社会保険料（健康保険料・介護保険料）の負担額が上がります。さらに、収入によって医療・介護費の負担割合も増えますので注意が必要です。

50歳の人が定年を迎えるまで、あと10年。今、貯蓄額がゼロ円だとして、残り10年間で目標金額を貯めるには、毎月いくら積み立てていけばよいのでしょうか。計算するためのツールも紹介。

パート主婦には、年収の壁があります。妻自身が社会保険料（厚生年金保険料・健康保険料）を納める必要が生じる「106万円の壁」。しかし社会保険の適用範囲は拡大しており、自分で社会保険に加入するパート主婦は、2022年10月から、さらに増えました。収入をおさえて働き「106万円の壁」の手前でとどまるべき？それとも、飛び越えるべき？

公的年金は加入月数や生年月日で損得が決まることが多い制度です。「厚生年金44年加入特例」もその一つ。この特例は年金に44年加入すれば、報酬比例部分と定額部分（基礎年金）を受給できる制度。利用するための条件を確認しましょう。

公的年金から給付される遺族年金は非課税の年金です。つまり所得税や住民税の算出では収入とみなされません。ところが健康保険と介護保険では収入とみなされることがあります。どのような時に収入となるのか、詳しくご説明します。

65～69歳に働き収入を得ることができるメリットは大きいです。働いて収入を得ることができれば、原則65歳から受給開始の老齢年金の受け取りを最大75歳まで遅らせる「繰り下げ受給」の利用も、心置きなく選択できるためです。実際65～69歳に働く人の割合や平均年収について解説します。