GEコンシューマー・ファイナンス
どこよりも早く「保有資格による住宅ローン優遇サービス」の提供を始めたのがこちら。非正社員で就労中の人や、転職後今の会社での在籍年数が短い、という人でも利用できる商品など多彩なラインナップです。保有資格による優遇は、スタンダード、自営業向け、転職者向け、派遣・契約社員向け、永住権を持つ外国人向けなど、すべての住宅ローン商品での適用が可能。その優遇の内容は以下のとおりです。
■TOEIC(R)スコアによる金利優遇
【特典】スコアに応じて金利最大0.2%優遇
(900点以上:0.2%~800点以上900点未満で0.1%)
申込時点で試験日より2年以内のスコアレポートのみが対象。英語を母国語にする人は対象外となります。
■IT系資格による金利優遇
【特典】対象資格保有者は金利最大0.2%優遇
《対象資格》
0.2%金利優遇 | 【情報処理技術者試験】 ・システム監査技術者 ・システムアナリスト ・プロジェクトマネージャ ・アプリケーションエンジニア ・テクニカルエンジニア(ネットワーク) ・テクニカルエンジニア(データベース) ・テクニカルエンジニア(システム管理) ・テクニカルエンジニア(エンベデッドシステム) ・テクニカルエンジニア(情報セキュリティ) 【サーティファイ】 ・情報処理技術者能力認定試験1級 ・ネットワークアドミニストレーター能力認定試験1級 ・JavaTMプログラミング能力認定試験1級 ・Webプログラミング能力認定試験上級 |
0.1%金利優遇 | 【情報処理技術者試験】 ・情報セキュリティアドミニストレータ ・上級システムアドミニストレータ ・ソフトウェア開発技術者 【サーティファイ】 ・C言語プログラミング能力認定試験1級 ・シスアド技術者能力認定試験1級 ・VisualBasic®プログラミング能力認定試験1級 ・Webクリエイター能力認定試験上級 |
公式サイト
"target="blank">GEコンシューマー・ファイナンス:住宅ローン商品一覧
スルガ銀行
スルガ銀行では、インターネットバンキングであるエスイーバンク支店に限り、情報処理技術者試験合格者向けなどの金利優遇サービスを提供しています。■ITサポートローン
用途自由のフリーローン。対象資格保有者には以下の特典があります。
【特典1】契約から3ヶ月間は金利を半分に優遇
【特典2】対象資格保有者は金利1%優遇
【特典3】Sランク資格保有者は、さらに金利0.5%優遇
初回申込時100万円で最高300万円で利用可能。契約後3ヶ月間は金利が半分になるメリットを活かし、教育訓練給付受給までの一時立替として活用するのも一案。(申込条件:1.システムエンジニアとして1年以上の実務経験、2.契約時の年齢が満20歳以上で、安定した収入があり満67歳までに返済可能なこと)
《対象資格》
適用格付S | ・アプリケーションエンジニア ・システムアナリスト ・システム監査技術者 ・上級システムアドミニストレータ ・情報セキュリティアドミニストレータ ・ソフトウェア開発技術者 ※旧第一種情報処理技術者 ・テクニカルエンジニア(エンベデッドシステム) ※旧マイコン応用システムエンジニア ・テクニカルエンジニア(システム管理) ※旧システム運用管理エンジニア ・テクニカルエンジニア(情報セキュリティ) ・テクニカルエンジニア(データベース) ※旧データベーススペシャリスト ・テクニカルエンジニア(ネットワーク) ※旧ネットワークスペシャリスト ・プロジェクトマネージャ |
適用格付A | ・基本情報技術者 ※旧第ニ種情報処理技術者 ・初級システムアドミニストレータ |
■ITホームローン
こちらは住宅ローンでの優遇。概要は以下のとおりです。
【特典】対象資格保有者は金利最大0.20%優遇、または
担保評価額に対する融資比率アップ150%まで
《対象資格》
ベンダー系資格 | IBM認定、オラクル認定、サン認定、シスコ認定、ターボリナックス認定、マイクロソフト認定、 マクロメディア認定、ヒューレット・パッカード認定 |
ベンダーニュートラル系資格 | XML技術者育成推進委会、CompTIA日本支局、サーティファイ、CIW、特定非営利活動法人エルピーアイジャパン |
公的資格 | ITコーディネーター協会、中小企業診断協会、中央職業能力開発協会 |
公式サイト
スルガ銀行エスイーバンク支店:優遇サービス対象商品
もちろん、あくまで「ローン」ですから、支払いの見通しなど、利用には十分な検討が必要です。しかし、日頃の地道なスキルアップが「いざ」というときに役に立つのであれば、知っておいて損はないですよね。
■参考リンク
基本・応用から制度悪用業者の手口まで一挙紹介 教育訓練給付制度のすべて
スキルアップを目指すビジネスパーソンの強い味方「教育訓練給付制度」と国や地方自治体が提供している「教育ローン」をご紹介しています。