資格は目的ではなく手段

資格を取ったり、勉強をするために使う、労力、お金というのは相当なもの。目標を明確に、その努力を「生きる」ものにしましょう
キャリアプランに合った資格を見つけるには、2つのことが必要です。

■自分を知る
やりたいこと、好きなこと、興味があること、今までの経験や能力、何のために働くのか、働くときの優先順位などについて整理をしてみよう。適性検査も役に立つかも。

■環境を知る
・自分自身をとりまく環境:お金や時間、家族などの制約条件やサポート体制など
・世の中の動き:職業の実態、雇用情勢、職場の環境変化

自己分析は、あくまで自分を中心に行いますので、実現の可能性などについてはあまり考えません。ですが、実際問題として、やりたいけれどもできない、といった状況はあるわけです。

たとえば、自己分析の段階でひじょうに興味を持った仕事があるとします。
ところが、環境分析の結果、その仕事には大学院レベルの学歴が必要で、難しい資格試験にパスしなければいけないことがわかったらどうでしょう?
今の経済状況では、到底進学は難しいとなれば、その仕事をあきらめるか、似た職業の中でもう少しなりやすいものはないか探さなければいけません。

反対に環境分析だけで目標を決めると、たとえば再就職に有利といわれる資格を取るという目標を立てても、それが自分がやりたいことではなかったり、経験とはまったく無関係だったり、価値観と合わないものだったりすれば、あまり意味を持ちません。

行動計画の立て方

さて、自己分析と環境分析の結果、具体的な目標。これは職業であったり、あるいは社内でのポジションであったりすると思うのですが、こうした目標が浮かび上がってきたら、いよいよそれを実現するための準備期間に入ります。

ここでまずしておきたいのが、行動計画を立てることです。行動計画を立てるためには、今足りないもの、しなければいけなことは何か、という課題を洗い出す必要があります。

1.課題を洗い出そう
課題とは何でしょうか? 簡単に言うと、目標(理想の自分)- 現状(今の自分)= 課題となります。

課題として考えられるものは能力を磨くための勉強、資格取得、より詳しい情報収集、目指したいものがまだ絞れていないので自己分析を深める、といったことです。課題がはっきりしたところで、行動計画を立ててみます。

2.行動計画を立てよう 
行動計画は、今ある課題を解決し、目標に到達するための道しるべとなるものです。どれだけ具体的なものができるかが目標達成のカギです。

たとえば「もっと勉強する」というような漠然としたものではなく、できるだけ、具体的に何月何日までに何をどれだけやるのか。たとえば費用が必要なことであれば、その工面も行動計画の中に入ってくるはずです。費用や期間はどのくらいを考えて計画を立てればいいか、どこでどのように学ぶか、情報収集をしつつの行動計画を立てることで、ご自分がやっていることを真剣に受け止めることができますし、常に意識することができます。

とりあえず資格をとる

「どんな資格を取ったら良いかわからない」「目指している職業に向いているか不安」。このような問題を持ち、すでに十分時間をかけて考えたけれど、なかなか答えが見つからない。このままでは、時間ばかり経ってしまう。そんな時には、「とりあえず資格を取る」ことから始めてみても良いでしょう。

自分にそれが向いているか確認できる。勉強する習慣が身につく。結果(資格取得)を出すことで自信がつく。といったようなメリットが期待できます。そのときには下記の基準で資格を探してみましょう。

■難易度が高過ぎない資格
合格率わずか数%の難関資格。そんな資格は、この場合逆効果。もちろん研修会を受講するだけでゲットできる資格も良いですが、勉強の習慣を身につけることを考えると、できれば8割~5割程度の合格率。つまり、少し頑張れば合格できるというラインを狙ってみると良いのでは?

■時間的、経済的負担が少ない資格
取得までに何年もかかったり、働きながら学ぶには時間が足りない、あるいは受検費用や対策講座費用が高額で時間的、経済的な負担が大き過ぎては、せっかくの意欲も続きません。長くてもせいぜい3ヶ月程度の勉強で結果が出せそうな資格を狙うのが良いでしょう。

■試験や対策講座の実施頻度が多い資格
資格取得も勉強も「思い立ったが吉日」。せっかくチャレンジしようと思ったのに、試験日はずっと先だと、やる気も半減です。また、年に数回受検チャンスがある資格なら、1度目の受検で合格できなかった場合にも、すぐにリベンジが可能です。

■会社で取得を奨励している。又は資格手当てがある資格
どうしても取りたい資格が見つからない、という人は、会社で取得を奨励している資格や資格手当てがある資格からチャレンジしてみるのも手。会社が受検にかかる費用を負担してくれるなどのメリットがある他、業務に対する意欲のアピールにもつながります。
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