日経ソリューションビジネスから「2007版いる資格、いらない資格」という記事が出されました。これからIT関連資格を取得しようと考えておられる方には興味がある記事だと思いますので、その概要とともに記事をご紹介します。

IT資格へのニーズ

日経ソリューションビジネスが実施した、「IT関連資格の有効性に関するアンケート調査」によると、営業職では「初級シスアド」が第1位で、「ITコーディネータ」が第2位、同じく「基本情報技術者」が第2位でした。一方、技術職にとらせたい資格では「プロジェクトマネージャ」が第1位で、PMPが第2位、アプリケーションエンジニアが第3位でした。人が財産のITソリューションプロバイダでは、このように営業系、技術系ともIT資格を取得し人材の高度化を図っているようです。特に開発案件が大きくなると、SEやプログラマさらに外注要員なども活用します。この場合、多くのメンバーを抱える開発プロジェクトになり、その管理も難しくなります。
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営業でIT資格は有効!

ソフトウェア開発でも通常のものづくりと同様に、納期、品質、コストいわゆるQCDを守ることが必須です。そのため、プロジェクトマネージメントができる人材を育成しようという狙いが見えます。

第1回:社員に取らせたい資格


営業系資格ニーズの変化

また、ITコーディネータ(ITC)は、営業系では第2位ですが、前回調査よりもポイントが下がっています。ITCはITだけでなく経営的な知識や見識を併せ持つ人材です。そのため、技術的な話しだけでなく経営にまで踏み込んで話しができる人材を営業系に配置することにより、営業効果を上げようという狙いがあったようです。しかし、最近の景気上昇により大型案件が増えてきたので営業に使えるITC資格の魅力が下がってきたと思われます。
一方、営業系では初級シスアドや基本情報技術など入門的な資格のニーズが上がっています。これは、営業担当者がユーザー企業と話をするときに、技術的なキーワードを知らないと打合せができないため、ユーザーとコミュニケーションするための共通知識を取得させることが狙いのようです。

第2回:営業効果がある公的資格


ベンダー系IT資格へのニーズ

今回の調査では、ベンダー系資格の中でデータベース系資格とネットワーク系資格のニーズが高まったようです。これは、基幹系システムの案件が増えており、この中でデータベース技術は必須のものであり、同様に、ネットワーク技術もシステム構築の上で欠かせない技術のためニーズが高まっているようです。基幹システムでは、アプリケーション開発に伴い、データベース設計やネットワーク設計が必要です。この中でもデータベース設計は非常に重要な分野であり、この分野に強い人材を育成することが注目が集まっているようです。

第3回:営業効果があるベンダー資格

尚、公的資格、ベンダー資格に関わらず企業では資格取得者に報奨金を支払うケースがあります。今回の調査では、「技術士」、「中小企業診断士」、「システムアナリスト」がいずれも20万円を超える報奨金が支払われており、公的資格の取得者に厚い報酬がでているようです。一方、ベンダー資格では「シスコ認定エキスパート」が10万円を超えている他は10万未満となっています。報奨金に関しては、ベンダー資格よりも公的資格の方が多いという傾向がありそうです。

第4回:高額の報奨金がでるIT資格

今回の調査にあるように、システム開発などを行う企業では人材育成のために、IT資格を取得させています。これからIT業界に入る方、或いはIT業界にいてスキルアップを図りたい方は、ぜひIT関連資格の取得に挑戦されればいかがでしょうか。
尚、今回の記事は、「2007年いる資格、いらない資格」を参考に書かせて頂きました。

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