ビジネスパーソンが「精神的な疲れ」に注意すべき理由
疲労には「肉体的な疲れ」と「精神的な疲れ」の2つがあります。肉体的な疲れは運動後に感じるだるさのこと、精神的な疲れは緊張感のあるプレゼン後などに感じるだるさのことです。精神的な疲れは、しっかりと身体を休ませることで回復する肉体的な疲れとは違い、それだけでは回復が難しく時間がかかります。また、ビジネスパーソンにとって怖いのは、負のスパイラルに入ることで着実に精神的ダメージが増幅され、さまざまな疾病を引き起こしてしまうことです。しかも、精神面は職場における仕事のミスやパフォーマンス低下といった仕事の効率とも密接に関係しています。
働くひとのストレス関連疾患
私は産業医という仕事をする中で、多くの従業員から「疲れている」という言葉を聞きます。その際まず行うことは、先に挙げた2種類の疲労を見分けることです。どちらかによって対処法が異なるため、その違いについて知れば自分でも適切に対処することができるようになるでしょう。
2種類の疲労を見分ける方法
実はこの2つの疲労を判断できるカンタンな質問があります。「月曜日の方が疲れていますか、それとも金曜日の方が疲れていますか？」というものです。
- 木曜日や金曜日といった週末に疲れのピークを迎える＝肉体的な疲れ
- 月曜日や火曜日といった週始に疲れのピークを迎える＝精神的な疲れ
肉体的な疲れは毎日蓄積していくため、週の後半にかけてピークを迎え、土日でそれが解消されます。
一方、精神的な疲れは週の前半に疲れのピークを迎えますが、いったん会社に来て仕事を始めてしまえば、徐々に億劫さがなくなるという傾向があります。
肉体的な疲れは身体が疲れていることで単純に「疲れた」という状態ですが、精神的な疲れは疲労感だけではなく様々な症状が同時に発生することが多いです。そのため、一見しただけではその症状は何が原因で発生しているかがわからず、内科を受診しても「問題がない」と診断されてしまうことが多いのも特徴です。
ビジネスパーソンの疲れが発生しやすい場面
ビジネスパーソンが疲労を感じる場面にはパターンがあります。米国立労働安全衛生研究所（NIOSH）がまとめた模式図があるので見てみましょう（職業性ストレスモデル）。
職業性ストレスモデル
疾病の発症前には、ストレス反応と呼ばれる状態があり、「疲れ」もそれに該当します。また、ストレス反応が発症する手前にはその要因があります。例えば、職場やプライベートにおいて環境変化があったり、業務量や業務内容が負担になっていたりする場合です。
このストレス要因がいくつも重なっている期間が長いと、ストレス反応としての「疲れ」が引き起こされ、それが一定期間認められると、日常生活や社会生活が送れなくなる「疾病」という状態になるのです。
精神的な疲れは睡眠・運動・マインドチェンジで解消
日常の疲れとその元となるストレスを取り除くためには、「睡眠」の力は不可欠です。これは肉体的な疲れだけでなく、精神的な疲れに対しても有効なので、まず実践してみましょう。
「疲れの蓄積」と「睡眠による解消」のフロー
具体的には、起床時刻を今までと同じにした上で、寝る時間を30分だけ早めて下さい。肉体的な疲労であれば、1週間くらい続ければ効果は絶大です。精神的な疲れの場合は、1ヶ月前後回復に時間がかかることもあります。
精神的な疲れの場合、睡眠力そのものが低下していることも多いです。寝つきが悪いことで全体的な睡眠時間が短い、途中で起きてしまうことで睡眠の質が悪い、もうちょっと寝たいのに早く起きてしまう、夢の中でも仕事をしていた……といったことが起こっていると、疲れを取り除くことに苦慮するでしょう。
このような場合は、以下の睡眠環境を見直してみましょう。
- 寝る前にパソコンやスマートフォンを見ない
- 寝る前に大量の夕食を取らない
- 寝る前にタバコを吸わない
- 寝る前にお酒を飲まない
さらに週1回の運動も精神的な疲れには有効です。筋肉トレーニングなどの無酸素運動やジョギングなどの有酸素運動を組み合わせて、最低でも30分は運動の時間が欲しいところです。仕事のことを一旦忘れ、運動後に爽快感を得られるためとても効果的です。
そして最後は、認知行動療法を中心としたマインドチェンジ（考え方の転換）となります。単にポジティブになるということではなく、ものごとの「別の見方」や、感情をコントロールしやすくすることで、精神的疲れの元凶であるストレスを対処できるようになります。実行するには個別に専門家のアドバイスなども必要になるため、今回は具体的なやり方は省きますが、精神的疲れやストレスを上手に整えるためにとても有効です。
ひとまず肉体的な疲れも精神的な疲れも、まずは睡眠の調整と週1回の運動から始めてみてください。ただし、すでに精神的な疲れが会社の業務に影響している場合は、医療機関に相談することも大切です。
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