「ストレスチェック」で働く人にどんなメリットが？(2ページ目)

ストレスチェックの質問事項のポイントは？

では、ストレスチェックでは、どのような質問がされるのでしょう？ 厚生労働省がチェック項目としての活用を推奨している「職業性ストレス簡易調査票」には、仕事の状況、心身の健康状態、対人関係の状態、生活の満足度という4分類から全57項目が記載されており、多くの事業所が、この調査票を活用したストレスチェックを行うものと思われます。この調査票の中の仕事の状況に関する17項目を引用してみましょう。

1.　非常にたくさんの仕事をしなければならない
2.　時間内に仕事が処理しきれない
3.　一生懸命働かなければならない
4.　かなり注意を集中する必要がある
5.　高度の知識や技術が必要なむずかしい仕事だ
6.　勤務時間中はいつも仕事のことを考えていなければならない
7.　からだを大変よく使う仕事だ
8.　自分のペースで仕事ができる
9.　自分で仕事の順番・やり方を決めることができる
10.　職場の仕事の方針に自分の意見を反映できる
11.　自分の技能や知識を仕事で使うことが少ない
12.　私の部署内で意見のくい違いがある
13.　私の部署と他の部署とはうまが合わない
14.　私の職場の雰囲気は友好的である
15.　私の職場の作業環境（騒音、照明、温度、換気など）はよくない
16.　仕事の内容は自分にあっている
17.　働きがいのある仕事だ

「職業性ストレス簡易調査票」では、仕事の状況に関して以上の17項目の質問があり、「そうだ／まあそうだ／ややちがう／ちがう」の4つの選択肢から自分にあったものを選択するようになっています。この検査によって、仕事の量、切迫感・緊張感、身体的負担、働き方の自由度、能動性の発揮しやすさ、職場の雰囲気、職場環境、適性とやりがい、といった内容についての個人の感じ方が把握できます。みなさんの答えは、どうでしたか？

検査を受けない自由もある。事前にメリットを確認しよう！

ストレスチェック制度は、心の病の発生を予防し、働きやすい職場環境を考える上でメリットの多いものだと期待できます。

ただ、労働者50人未満の事業所は義務ではないこと、同じ事業所内でも、全労働者がストレスチェックを受けられるとは限らないこと（対象者は、契約期間1年以上、1週間の所定労働時間数の4分の3以上を働く労働者などの定めあり）、結果の集団分析による事業者の職場環境改善検討は努力義務であることなど、ストレスチェックの対象者や活用の範囲については、まだ不十分と思われる点もあります。

また、ストレスチェックの結果の秘密保持について、確実にその体制を確保することが法的に定められていますが、それでも、プライバシーの保護に不安を感じている人は少なくないと思われます。したがって、ストレスチェックの結果はどのように管理されるのか、労働者自身が結果をどう活用できるのか、また、事業者が活用する範囲はどの部分なのかを、明確に把握した上で、検査を受けることが重要であると思われます。

ストレスチェックの実施は事業者の義務ですが、労働者には受けない自由もあります。したがって、労働者側が検査の安全性とメリットを十分に把握した上で、ストレスチェックを上手に活用するといいでしょう。