住宅ローンの借り換え・返済/住宅ローンの見直しポイントはこれだ!

住宅ローンを同一金融機関内で見直す(2ページ目)

住宅ローンの見直しの代表格が借換え。借換えは今借入れしている住宅ローンを、他の金融機関に換えることです。他の金融機関への借換えは登記費用等の諸費用がかかりますので、借換えせずに見直しが可能であれば諸費用の負担はほとんどありません。同一金融機関内ではどのような見直しが可能なのでしょうか?

高田 晶子

執筆者:高田 晶子

住宅ローンガイド

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変動金利型の場合はいつでも固定金利選択型に変更できる

同一金融機関内でできる一つ目は、金利タイプの変更です。現在変動金利型の場合には、いつでも手数料なしで固定金利選択型に変更できます。今後金利の上昇が心配で、ある程度の期間を固定金利にしたいという場合には活用できるでしょう。

しかし、固定金利期間中は金利タイプの変更はできなくなりますので、固定金利期間中に金利タイプを変更したい場合には、他の金融機関への借換えが必要です。なお、固定金利期間が切れた後は、原則変動金利型に戻ります。このときに再度固定金利期間を選ぶことも可能ですので、金利タイプの見直しができるチャンスです。

繰上返済で総返済額の軽減を図る

同一金融機関内でできる住宅ローンの見直しの代表格が繰上返済。繰上返済には期間短縮型と返済額軽減型の2つの方法があります。繰上返済を行うことによって得られる効果の一つは総返済額の軽減です。借換えも総返済額の軽減を目的にすることが多いのですが、たとえ借換えができなくとも、繰上返済である程度のカバーをすることも可能です。
【参考記事】
繰上返済のメリットと落とし穴

同一金融機関内では困難なことは?

上記のとおり、現状の住宅ローンのままだと固定金利期間中(固定金利選択型および全期間固定ともに)に金利タイプの見直しはできません。全期間固定にしているけれど、もっと金利が低い変動金利型や10年固定に変更したいという場合には、借換えをすることになります。例外的にソニー銀行の住宅ローンでは、所定の方法で計算した変更手数料を支払うことで固定金利期間中でも金利タイプの変更が可能です。

また、返済が厳しくなったために、返済期間を延長したいということも原則はできません(一部金融機関では、残返済期間を超える年数で借換えができる場合があります)。しかし、最近では、各金融機関は状況によっては、返済期間の延長をはじめ、一定期間の返済額の軽減、一定期間利息額のみの支払いなどの相談に応じてくれるようになりつつあります。返済が厳しい場合には、なるべく早めに金融機関に相談しましょう。返済が滞る前に手を打つことが何より重要です。

昨今の住宅ローンの見直しは、金利の引き下げ幅が大きくなっていることから、他金融機関への借換えの方が効果が出やすい傾向にあります。しかし、諸費用がかかることから、諸費用分を考慮しても借換え効果があるのかの検討が必要です。

諸費用分を考えるとあまり効果的でない場合には、今の住宅ローンのままでも見直しできることはありますので、借入後もメンテナンスをしていくことが大切です。

【参考記事】
住宅ローンは借入後の見直しも必要?
住宅ローンの具体的な見直し方法~4つの目的別~



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