現地で確認することは？
物件の現地へ行くときは、なるべく電車、バスを使い、最寄り駅から実際に歩いてみるべきです。街の雰囲気や利便性なども確認したうえ、日常の生活圏内に危ない場所や嫌悪施設などがないかどうかもチェックするようにします。不動産業者の担当者とは現地待ち合わせで構いません。もし、不動産業者の車などで案内されたときには、逆に帰るときに最寄り駅まで歩いて周辺を確認すれば良いでしょう。物件の詳細については、現地を見て分かることだけでなく、役所や法務局などで調べなければ分からないこと、関係者に聞き取り調査をしなければ分からないことなどもありますが、現地ではまず物件の周囲をよく観察するようにします。閑静な住宅街かどうかといったことにとどまらず、隣地の建物などを見れば、どのような住宅が建てられる土地なのかをイメージすることもできます。
土地そのものについて、何らかの問題がないか全体の様子をよく観察することも大切です。雨上がりなどであれば、水はけの状態にも注意しましょう。しばらく雨が降っていないようなときには、雨が降ったタイミングで改めて現地を見ることも検討します。
隣接する敷地との高低差がある場合には、その境界付近の様子や擁壁の状態にも注意が必要です。物件に含まれる擁壁だけでなく、隣地の敷地内にある擁壁でも、亀裂やひび割れなど構造上の問題があれば、建築計画に影響を受けることがあります。
前面の道路の状態にも注意が欠かせません。とくにそれが私道で、整備の状態が良くないときには、近隣同士がうまく協調できていないことも考えられます。また、近隣の人が私道内に突き出して物を置いているようなときには、何らかのトラブルを抱えていることもあるでしょう。
物件周囲の地形もしっかりと観察してみましょう。周辺よりも低くなっている土地では、大雨のときなどに水が集まりやすく、地盤が弱くなっていることもあります。周囲の家の基礎部分に亀裂などが見つかれば、地盤強度の問題も考えられます。
開発分譲地のとき
新たに造成された開発分譲地などをその工事中に見学するときには、全体の計画についてしっかりと説明を受けるべきです。見学のときにはなかった電柱が新たに立てられたり、ゴミ集積場所が造られたりすることもあります。これらはおおむね工事前に決められているものであり、購入したい土地の前にその計画があったときでも、簡単に変更してもらえるわけではありません。見学のときにそれに気付かず、購入の契約をした後で実際に立てられてから分かったのでは手遅れです。契約前の重要事項説明で一応の説明があるはずとはいえ、緊張のあまり重要事項として説明されている内容に気付かないケースも意外と多いものです。
土地境界の確認は念入りに
土地の売買契約では、契約を締結してから引き渡されるまでの間に、売主立ち会いのもと現地で隣地との境界を確認する、というケースが多くなっています。ところが、この段階になって境界の認識をめぐり隣地との相違が発覚することも少なからずあります。売買契約締結前にそれが分かれば、解決するまで契約をしないという選択も可能ですが、多くの場合は契約をして、後戻りができなくなってから問題の存在が明らかになっています。物件を見学する段階で隣地との境界付近がどうなっているのかをよく観察することも大切です。コンクリート杭、金属標（金属製プレート、金属鋲）などの境界標識や境界石が見当たらないときには、事前に資料の提示を求めたり、契約前に境界の確認をしたりすることで、そのようなトラブルを未然に防げるときもあるでしょう。
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