より良い土地購入の方法・選び方

東京、大阪、京都などの大都市圏には古い木造家屋が密集している地域があり、昔ながらの暮らしや町並みが垣間見えて魅力がある反面、地震や火災発生時の危険性が高く、自治体主導の建て替え整備などが進められているところもあります。

大雨や地震などが原因で毎年のように発生する土砂災害は、家や車などの財産だけでなく大切な命まで奪ってしまいます。ここでは土砂災害の種類や、ハザードマップの警戒、特別警戒区域だけでは分からない、土砂災害が起こりやすい土地かどうかの確認方法を解説します。災害への対策は早めに取っておくことが大切です（2018年9月改訂版／初出：2014年8月）

東京都が都内全域の「大規模盛土造成地マップ」を公表しました。調査をした結果、現在危険な事象が生じている大規模盛土造成地はなかったということですので、今後はその状態を維持することが大切です。

東日本大震災では宅地造成地で大規模な地滑りが発生しました。今後同様の被害が懸念されますが、盛土造成地の情報を公表している自治体は全国でたったの4.4％。みなさんの自治体はいかがでしょうか。

南海トラフのような海溝型地震は「強い揺れが長く続き震度が小さくても液状化が発生しやすい」という特徴があります。震源域に面した東海地方（愛知、岐阜、三重、静岡）は地震対策が急がれる地域のひとつです（2018年9月改訂版／初出：2013年6月）

南海トラフを含め大地震が発生する可能性が高い今「液状化マップ」で自宅近辺の安全性を確認しておきましょう。近畿地方（大阪、兵庫、京都、滋賀、奈良、和歌山）の液状化マップ集を作りました（2018年9月改訂版／初出：2013年月）

大地震発生で地滑りや崖崩れが起きる可能性のある「盛り土造成地」について、調査・公開する自治体が増えています。ご自宅付近の情報が公開されているか確認してみましょう（2018年10月改訂版／初出：2013年5月）

過去の大地震では古い造成地の盛り土部分で大規模な地滑りが発生しています。造成地の切り盛り情報を公開する自治体が少ない中、東日本大震災で大きな被害を受けた仙台市が市民の要望を受け、この5月に造成地図の公開を始めました。

住宅の安全にかかわる液状化について詳細に解説。地盤の液状化現象は、住宅が傾く、道路が陥没する、給排水管が壊れるなど大きな被害をもたらします。今回は液状化現象とは何かの説明を踏まえながら、各自治体が公開している液状化マップの中から東京都、埼玉、千葉、神奈川の液状化マップをご紹介します（改訂：2018年／初出：2011年3月）

家を建てるために土地を購入するときには、その売買代金だけでなく、さまざまな費用についても考えておくことが欠かせません。それぞれの土地の条件によって、費用の負担が大きく異なることもあります。土地購入のとき、さらに建築工事をするときにどのような費用がかかるのか、しっかりと把握しておくようにしましょう。（2017年改訂版、初出：2012年4月）