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旧地名の調べ方をご存知でしょうか。旧地名の字（あざ）には、災害を回避するための情報が含まれています。そのあらましとともに、昔の地名や不吉な地名の由来を調べるためにはどうすればよいのかを知っておきましょう。

建築工事の請負業者があらかじめ決められた建築条件付売地。これを外す代わりに土地売買代金の増額を求められたら、どのように対応するのがよいのでしょうか。建築条件付売地における売主側の事情とともに考えてみましょう。（2017年改訂版、初出：2008年2月）

前面の道路が建築基準法で認められたものではないために「接道義務」を満たさない敷地を検討するときには、建築確認を受けられるかどうかの見極めが重要になります。その基本的な考え方を知っておきましょう。（2017年改訂版、初出：2005年2月）

一般的には日当たりのよい南側道路の敷地が好まれます。しかし決して南側道路の敷地だけが良いわけではありません。北側道路の敷地にも有利に働く点はあるのです。そのほかにも様々な形の敷地があります。限られた敷地を上手く活かして快適な住まいづくりを目指しましょう。

住宅の安全にかかわる液状化について詳細に解説。地盤の液状化現象は、住宅が傾く、道路が陥没する、給排水管が壊れるなど大きな被害をもたらします。今回は液状化現象とは何かの説明を踏まえながら、各自治体が公開している液状化マップの中から東京都、埼玉、千葉、神奈川の液状化マップをご紹介します（改訂：2018年／初出：2011年3月）

家を建てるために土地を購入するときには、その売買代金だけでなく、さまざまな費用についても考えておくことが欠かせません。それぞれの土地の条件によって、費用の負担が大きく異なることもあります。土地購入のとき、さらに建築工事をするときにどのような費用がかかるのか、しっかりと把握しておくようにしましょう。（2017年改訂版、初出：2012年4月）

南海トラフを含め大地震が発生する可能性が高い今「液状化マップ」で自宅近辺の安全性を確認しておきましょう。近畿地方（大阪、兵庫、京都、滋賀、奈良、和歌山）の液状化マップ集を作りました（2018年9月改訂版／初出：2013年月）

南海トラフのような海溝型地震は「強い揺れが長く続き震度が小さくても液状化が発生しやすい」という特徴があります。震源域に面した東海地方（愛知、岐阜、三重、静岡）は地震対策が急がれる地域のひとつです（2018年9月改訂版／初出：2013年6月）

東日本大震災では宅地造成地で大規模な地滑りが発生しました。今後同様の被害が懸念されますが、盛土造成地の情報を公表している自治体は全国でたったの4.4％。みなさんの自治体はいかがでしょうか。

国内の景気回復を示す指標がいくつも表れるなかで、大都市圏を中心に地価の上昇傾向も続いているようです。国土交通省から「地価LOOKレポート」（第30回）が発表されました。住宅地の動きが今後どうなるのか、最新の傾向をみておくことにしましょう。