企業の人材採用/募集・選考・採用のポイント

人材募集方法と求人メディアの使い方(2ページ目)

従業員を募集しようと考えている企業の経営者や担当者向けに、人材紹介会社や求人広告などを活用した応募者の集め方や、求人メディアの使い方を紹介しています。

本田 和盛

執筆者:本田 和盛

企業の人材採用ガイド


応募者を面接できる転職フェア

中途採用の場合、応募者を集める方法として人材紹介会社や転職サイト運営会社、新聞社などが行っている転職フェアに出展する方法があります。転職フェアでは様々な企業が1つの会場内に個別のブースを設置して、来場の求職者に対して会社説明や面接などを行います。

中小企業や外資系企業といった企業のタイプ別に開催される転職フェアや、IT業界や金融業界、不動産業界といった業界別に開催されるもの、看護師などの職種別で開催されるものがあります。出展費用は、地方であれば1日当たり20万円程度から、東京では40万円~70万円程度が最低でも必要。

転職フェアはその場で応募者に説明ができ、場合によっては面接まで可能なので効率的です。反面あまり人気のない企業の場合、応募者に自社のブースに立ち寄ってもらえないこともあるのです。

転職フェアに参加するには、人材紹介会社のホームページや転職サイト、新聞の広告などを参考にされるとよいでしょう。

希望する人材を得やすい人材紹介会社

中途採用の場合、応募者の質を最大限高めようとすれば人材紹介会社を使うのが一番です。人材紹介会社を利用する場合、紹介手数料として採用者の年収の約30%を支払わなければなりません。そのかわり、多数の求職者の中から自社の採用基準に合った人材を紹介してくれます。

企業としては、厳選された数名の採用候補者の中から自社で面接を行い、最終的に採用する者を決めればいいのです。最終的に採用に至らなかった人材については、人材紹介会社に手数料を支払う必要はありません。まったく無駄がないのが、人材紹介会社を利用する方法です。

地方でも、都市部には有力な人材紹介会社があります。しかし地方はもともと転職市場が整備されていないので、ハローワークを活用して応募者を集めることになります。

無料で利用できるハローワーク

まったくお金をかけずに応募者を集める方法は、ハローワーク(公共職業安定所)の利用です。どのようなスペック(経歴・スキル)を持った人材を募集するかにもよりますが、ハローワークは何といっても無料です。ぜひとも利用しましょう。

ハローワーク経由で求職活動をする人は、「求職申込書」を記入してハローワークに持参しなければなりません。転職サイトのようにネットで登録して、すぐに求職活動を開始する手軽さがないため、ハローワークに登録する方は、ネットがあまり得意でない中高年の方が多くなるという傾向があります。

またハローワークは職業紹介だけではなく、失業給付の支給も行っているため、失業中の方の多くがハローワークで求職の申込をしています。地元企業で働いていた方が失業した場合、ハローワークに登録して失業給付を受給しながら職探しをするのが一般的。地元人材を求めている企業はハローワークを活用することをお勧めします。

逆にハローワークで集めにくい人材は、キャリアアップ転職を目指している若年ホワイトカラーや、MBAや弁護士などの高度な資格を持った専門人材です。

読者層が決め手の求人広告

人材紹介会社とハローワークの中間が、webや紙媒体(新聞・雑誌)への求人広告です。期間限定でwebや紙媒体に募集広告を掲載し、求職者からの応募を待ちます。求人広告の場合、狙った人材が応募してこなくとも一定額の広告料を支払わなければならないので、その点は覚悟しなければなりません。ただし人材紹介会社に支払う手数料に比べると格安なので、利用価値はあります。ちなみに、朝日新聞の首都圏地域別求人広告の料金は、最低で27,000円(33ミリ×47ミリ)です。

紙媒体の場合、それぞれ媒体によって読者層に特色があり、どの媒体に求人広告を出すかについては慎重に判断しなければなりません。たとえば朝日や読売といった全国紙の場合、どの新聞に求人広告を出したとしても効果は同じだと思われがちですがそうではありません。ドラッグストアで採用担当をしていた私の知人は、薬剤師を募集するのに最適な媒体を把握していました。募集職種などによっては、媒体ごとの得意不得意に気を付けましょう。

紙媒体の読者層を見分けるには

応募者の質を高めるためには、媒体選びから慎重に行う必要があります。web上の媒体もそうですが、紙媒体は特に読者層に色が出ます。まず求人を出そうと考えている新聞・雑誌の求人広告を開いて、そこにどのような企業・職種の求人が掲載されているのかを見てください。自社の求人内容と同傾向のものが多ければまずは合格です。

次に同業種の会社に知り合いがいる場合は、どのような媒体を使っているのか聞いてみるのも1つの方法です。ライバル企業だと聞きづらいという場合は、自社で実験してみるのも良い方法でしょう。具体的には同じ条件で複数の媒体に求人広告を出してみて、最も効果があった媒体に広告予算を集中させます。

応募者の質を高めるためには、試行錯誤をすることも必要です。そうすることで自社の求人に最適な媒体が見つかることもあるからです。

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