企業のIT活用/会計/確定申告・青色申告

会計ソフト導入の基礎知識 補助科目など(2ページ目)

消費税の設定後、会社情報の登録を行えば会計ソフトの設定は終了です。ただこのままではまだ使えません。補助科目と期首残高の設定が必要になります。創業時の元入れ設定等、勘どころを見てみましょう。

水谷 哲也

執筆者:水谷 哲也

企業のIT活用ガイド

補助科目の登録

会計ソフトでは勘定科目単位で管理を行います。 会計ソフトに基本的な勘定科目は登録されていますが、さらに詳細に管理を行いたい場合に補助科目を設定します。

■勘定科目 普通預金
   ○○銀行 ← 補助科目1
   △△銀行 ← 補助科目2

会社の普通預金口座が複数の銀行にあれば、口座ごとに入出金管理を行いますので、補助科目の設定を行います。

JDLIBEX出納帳2の場合はメニューから「基礎情報」→「科目設定・残高入力」で行います。

勘定科目の普通預金をクリック、「補助追加」をクリックして、補助科目を登録していきます。

補助科目の登録

期首残高の登録

同じ画面で期首残高が入力できますので、帳簿から前期の勘定科目ごとの残高を参照して入力します。期中の場合は前月の残高になります。

法人の創業の場合は、まず元入れを行います。4月1日に現金300万円を元入れして開業した場合、仕訳は

-------------------------------------
4/1 現金 3,000,000 |資本金 3,000,000


となりますが、JDLIBEX出納帳2では現金出納帳で相手科目を資本金に入金額を入力するだけでOKです。仕訳の知識がなくても対応できるようになっています。

期首残高の登録

個人開業の場合は、資本金の概念がないので、普通預金の残高や現金の残高を設定します。この場合、生活費の引き落としなどで使っている口座とは別に会社用の口座を用意しましょう。

預金出納長の期首残高(1/1)と期末残高(12/31)は口座残高と一致しなければなりません。また記帳した明細が仕訳の対象となりますので、例えば普通預金の口座から自宅の住宅ローンを支払った場合は

--------------------------------------
5/1 事業主貸 10,000 |普通預金 10,000


となります。

会社の事業と関係のない仕訳が増えてしまいますので、個人事業で創業される方はぜひ会社用の口座を作って会計ソフトでしっかり管理してください。

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