バブルの再来か?

好条件の物件ほど値上がりが激しい。厳選するための視点をより一層養っておく必要がある
『失敗しない不動産投資の発想法』『○年で○億円の不動産資産を手に入れた』……など最近の書店ではこのようなタイトルの書籍がずらりと並ぶ。株式ブームが飛び火して、不動産にも投資熱が高まっているようだ。

一部の地価上昇がそれに拍車を掛けたのか。まるで、90年前後のバブルを彷彿とさせる勢いだ。

確かにデフレも収束し、不動産業界の業績も極めて好調のよう。「最高益更新」のニュースも珍しくない。

しかし、業界の収益構造はバブル時代のそれとは大きく異なる。単なる転売や仲介が好調なわけではない。

中古不動産を再生するリノベーションや管理やサービスの付加価値を上げて収益率を改善するなど、利用価値を高めた上で売却し利益を確保する。

あるいは、賃貸物件として一定の期間保有した後に売却する。レバレッジを効かせ、低金利のメリットを最大限生かしたビジネス展開を図っている。

つまり、プロのノウハウを駆使し、綿密な計算がなされた上での収益化であり、単なる地価上昇頼みの投資事業などではない。


資産価値より重視したい条件

もはや今では駅近のマンションも珍しくはなくなった
昨年来、マンション市場は活況を呈している。すでにじりじりと上昇している金利の先高感に加え、地価も場所によっては上昇傾向が出始めた。今のうちに買っておこう、と考える人たちは増える一方だ。

ところが、中には「資産価値の高い不動産」を家選びの条件として探している人が思った以上に多い。

確かに、何千万円もする買い物だから慎重になるべき。いろんな観点を把握した上で判断することが望ましい。

だが、目的はあくまで自宅の購入であることを忘れないでいただきたい。最も優先すべきは、「自分や家族が心地良く暮らせること」であって、資産価値の観点がそれを優先するのはおかしいと考えたほうが良い。

高く貸せる不動産は住みやすいか

そもそも資産価値が下がりにくい不動産とは、高く貸せる物件である。それは往々にして利便性が良く、人気のあるエリアであることが多い。賃貸需要は必ずしも家族世帯の住居に限ったものではなく、単身者、事務所利用、SOHOなど目的が多ければ多いほど、高賃料、高利回りにつながる。例えば、駅そばのマンションや都心に近いエリアなどはその典型的な要素であるといえるだろう。

ところが、駅に近かったり、都心に住むことが住環境として良いかというと一概にそうとも言い難い。駅前の雑踏を嫌う人もいるであろうし、子供がいれば自然環境を欲する親も多いはず。しかも、だいたいそのような利便性が良い物件は単価が高く、買える面積も限られてくる。

では、本当に資産価値の高いマンションを選ぶなら? 次ページ