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前面の道路が建築基準法で認められたものではないために「接道義務」を満たさない敷地を検討するときには、建築確認を受けられるかどうかの見極めが重要になります。その基本的な考え方を知っておきましょう。（2017年改訂版、初出：2005年2月）

法務局に備え付けられた地積測量図は、すべての土地について揃っているわけではありません。地積測量図がないのはどのような土地なのか、法律の背景を交えながら考えてみましょう。あわせて建物図面についても解説しています。（2017年改訂版、初出：2004年11月）

旧地名の調べ方をご存知でしょうか。旧地名の字（あざ）には、災害を回避するための情報が含まれています。そのあらましとともに、昔の地名や不吉な地名の由来を調べるためにはどうすればよいのかを知っておきましょう。

南海トラフを含め大地震が発生する可能性が高い今「液状化マップ」で自宅近辺の安全性を確認しておきましょう。近畿地方（大阪、兵庫、京都、滋賀、奈良、和歌山）の液状化マップ集を作りました（2018年9月改訂版／初出：2013年月）

みなさんが購入する土地の地目は、たいていの場合が「宅地」ですが、多くの土地は昔から「宅地」だったわけではありません。田や畑ばかりでなく、池や沼地だった場合もあります。過去には信じられないような土地も…。地盤の強度を探るうえでも重要な、土地の過去「地目」のあらましとその調べ方をみていきましょう。

住宅の安全にかかわる液状化について詳細に解説。地盤の液状化現象は、住宅が傾く、道路が陥没する、給排水管が壊れるなど大きな被害をもたらします。今回は液状化現象とは何かの説明を踏まえながら、各自治体が公開している液状化マップの中から東京都、埼玉、千葉、神奈川の液状化マップをご紹介します（改訂：2018年／初出：2011年3月）

西日本でもっとも流域人口が多く、滋賀県、京都府、大阪府の都市部を蛇行して流れる淀川。台風やゲリラ豪雨による水害の危険度はどの程度あるのでしょうか。これまでの淀川氾濫の歴史を振り返りながら危険な区域を確認していきましょう。

大地震発生で地滑りや崖崩れが起きる可能性のある「盛り土造成地」について、調査・公開する自治体が増えています。ご自宅付近の情報が公開されているか確認してみましょう（2018年10月改訂版／初出：2013年5月）

南海トラフのような海溝型地震は「強い揺れが長く続き震度が小さくても液状化が発生しやすい」という特徴があります。震源域に面した東海地方（愛知、岐阜、三重、静岡）は地震対策が急がれる地域のひとつです（2018年9月改訂版／初出：2013年6月）

東京、大阪、京都などの大都市圏には古い木造家屋が密集している地域があり、昔ながらの暮らしや町並みが垣間見えて魅力がある反面、地震や火災発生時の危険性が高く、自治体主導の建て替え整備などが進められているところもあります。