介護 新着記事一覧(8ページ目)

少子高齢化と高齢者の医療・介護を中心とした社会保障費の増大を背景に、要介護高齢者が介護の「卒業」を目指す取り組みに対し期待が高まっています。同時に、実際に介護を卒業した高齢者が、地域で開催される介護予防教室や要介護高齢者のリハビリ活動に「指導者」として参加することにより、さらなる健康増進や生きがい支援を促進させる仕組みづくりに関心が寄せられています。

要介護状態になっても、適切な運動や環境調整により筋力や日常生活自立度が改善される可能性があります。もちろん個人差はありますが、年齢や障害の程度を理由にはじめから諦める必要はありません。一度チャンスを逃すと「伸びしろ」をどんどん狭めてしまいます。ここでは、要介護状態になっても効果の得られやすい「筋力トレーニング」について、ぜひチェックしておきたいいくつかのポイントを説明します。

年齢、または病気や障害の有無にかかわらず筋力を回復させることができます。筋力トレーニングは、加齢によるごく自然な筋肉量減少を抑制し、要介護状態を予防するだけではなく心身の健康状態に好影響を与えます。筋力トレーニングの効果をなかなか感じられない場合は、運動方法や体調に問題があるかもしれません。また、運動のほかにも栄養や休養のアンバランスが筋力アップを妨げている可能性があります。

低所得で寝たきりや認知症の高齢者を介護している家族に対して、居住している市町村から支給される「家族介護慰労金」。今回はその内容や対象者などをご紹介します。

日常生活に介護が必要になった原因のうち、転倒による骨折・打撲は全体の約1割を占め、脳血管障害や認知症に並びワースト5に入っています。高齢者の転倒は、筋力・視知覚・認知機能等の基本的な心身機能、目眩やふらつきを主症状とする疾患、薬剤による副作用など様々な因子が複雑に絡んで生じると言われています。また、転倒に対する恐怖や不安が将来的な転倒リスクを高めることも分かっており関心を集めています。

高齢者が「要介護状態」に陥る原因は病気やケガだけではありません。2011年3月に発生した東日本大震災では、地震や津波から一命は取り留めたものの、その後の避難生活の影響で要介護状態に至ったケースが多々みられました。専門職による支援が始まるまで時間がかかる場合もありますので、まずは身近にいる避難者同士で、高齢者が「自分から」「安全に動ける」よう配慮していくことが大切です。

自然災害により避難所生活を余儀なくされると、どんなに健康な人でも、疲労や不安、ストレスにより心身のバランスを崩してしまいます。特に高齢者は、不便で不慣れな環境に馴染みにくく自ら動く時間が少なくなってしまうことから、あっという間に要介護状態に陥ってしまうおそれがあります。高齢者が、避難所生活で要介護状態をつくらないためには、どのようなことに配慮していったらよいのでしょうか。

親の介護を理由とした離職者は年間10万人にも及ぶと言われています。介護と仕事を両立するために創設された介護休業制度だけでは負担を軽減することができず、身体的にも精神的にも限界に達し離職に至るケースや、介護をしていることを勤務先に打ち明けることができず、一人で抱え込んだまま離職するケースも少なくありません。離職により生活水準が落ち、ブランクが再就職を困難とするといった問題も深刻です。

親の介護を理由とした離職者が増加しています。転職先でも正社員として仕事を続けているのは男性で3人に1人、女性で5人に1人。働き盛り・子育てが一段落し再び仕事がしやすくなる40代後半から50代前半に「介護離職」を経験する割合が多くなっています（2014年調査）。家計や老後の生活に大打撃を与えるかもしれない親の介護について「知恵」を蓄えておくだけではなく日頃から「親の介護を予防する」意識も重要です。

リハビリ成功の秘訣は「家族」のサポートにあり。脳卒中や骨折の後に行われるリハビリは、病状や障害の程度、年齢によって成果の現れ方に個人差が大きいと言われていますが、本人の意欲と家族のサポートによっては専門職を驚かせるような「奇跡の回復」を見せることもあります。リハビリの成果をより高めるために知っておきたい3つのポイント、最終回は「家族サポート」編です。