条件その2:強力な競合資格がある、競合資格が多い

独占業務を持つ国家資格などとは違い、分野によっては民間資格、公的資格が乱立状態、受験者の争奪戦が繰り広げられています。

そんな競合資格が、特にひしめくのがIT分野。めまぐるしく技術が発展するこの分野では、新資格が次々に誕生。また「マイクロソフトオフィススペシャリスト(MOS)」のように、日々「バージョンアップ」している資格も数多く存在しますが、その一方で「消えた資格」も多いのです。

例えば、スタートは1983年と関連資格としては比較的歴史を持つ資格であった「パーソナルコンピュータ利用技術認定試験(PAT認定試験)」が試験中止を発表したのは、2006年度のこと。
はっきりとした理由はわかりませんが、主催者である(社)パーソナルコンピュータユーザ利用技術協会曰く「健全な運用が困難であるため」。2006年6月に同協会は解散、以後試験は行われていませんから、事実上の廃止です。
同試験は、アプリケーションソフトの使用やインターネットの基本操作など、エンドユーザーの幅広いスキルを測定するものでしたが、各種の有力ベンダー資格や、国家資格であるシステムアドミニストレータ試験などが存在するこの分野では、必ずしも抜きん出た特徴を持つとは言えなかったことも廃止の要因なのかもしれません。
2004年時点で合格者30数万人を数えた人気資格ながら、認定協会が消失した今となっては履歴書への記載も微妙。うーん、問題アリの事例ですね。
IT関連では、他にも「パソコン技能検定CAD試験」(「個人情報保護士認定試験」で知られる全日本情報学習振興協会)、「パソコンネットワーク利用技術認定試験(NASKA)」「デジタル技能検定」など、ひっそりと「消えた資格」は、実は多数あるのです。

また、競合資格が多いだけでなく、TOEIC、英検という強力な二大検定を擁する英語系資格も、いわば資格が「消えやすい」分野。
例えば、「オフィス・コミュニケーション英語検定」(全国語学ビジネス観光教育協会)は2000年度に廃止。「オフィス」と銘打ちながら、実務経験が要求されるレベルの試験内容ではなかったために、受験者も学生中心。肝心のビジネスパーソンに普及しなかったのが要因のようです。

■結論:競合資格が多い分野では国家資格、メジャー資格が安心!
競合資格が乱立状態の分野では、どうしても受験者の争奪戦に陥りがち。受験者数が伸びなければ、資格の認知度も上がらず、資格試験の運営そのものが立ち行かなくなることも。
特に、国家資格や毎年コンスタントに合格者を輩出しているメジャー資格が存在するITや英語関連分野では、こうしたある種の「安定感」を持つ資格を目指した方が無難でしょう。


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