思っていた職場と違ったら…「すぐにでも辞めるべき会社」の特徴と見分け方【経営コンサルが解説】

春は新たなスタートの季節です。新社会人、転職者、シルバー再就職など、さまざまな形で新たな職場での始動を迎えた人も多いと思います。しかし1～2カ月もすると、なかには「思っていた職場と違った」「この会社で本当にいいのだろうか」など、継続勤務に対する不安が出ることがあるかもしれません。

もし入社した会社が「ブラック企業」「ブラック職場」であるならば、自己防衛、あるいはコンプライアンスの観点から早期の転職検討が必要かもしれません。ブラック企業であるか否かの判断ならびに、すぐにでも辞めるべき企業、しばらくは様子を見るべき企業の違いはどこにあるのか、その判断のポイントを考えてみます。
 

確定ブラックだけでなく、“実質ブラック”にも要注意

ブラック企業とは、狭義には法令違反のある企業です。しかし昨今では、コンプライアンスの定義そのものが法令違反の有無に留まらなくなっています。したがってその定義は、なんらかのモラル違反や有言、無言のパワハラをはじめ、ハラスメント行為がとがめられることなく組織内で横行する企業、とするのがいいのではないでしょうか。

以下具体的に、ブラックか否かの判定基準、転職すべきケースと様子を見るケースについて記します。

まず、ハラスメントを含めて業務遂行上で明らかに法令違反と思われる業務が行われている場合、あるいは法令違反にあたる業務をせよという会社からの指示・命令がある場合は、ブラック確定です。速やかに退職を申し出て転職するのが肝要でしょう。

会社の方針や会社からの指示・命令ではないが、上司が法令違反にあたる指示・命令をしてきた場合、または上司や同僚が単独または同僚と法令違反行為をしているのを知った場合は、内部通報制度などを使って会社にその事実を知らせ、対応を待ちます。

知らせる手段がない、あるいは知らせたものの特段の対応がない、逆に自分が悪者扱いされたなどの場合には、前記と同様に速やかな退職検討が望ましいということになるでしょう。

ここまでは、至って常識的な“確定ブラック企業・ブラック職場”の判断基準ですが、それ以外のケースでもモラル上から考えて、“実質ブラック”といえるものがあります。

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