経営と執行が分離されている日本サッカー協会

日本の場合、中小企業をはじめとして多くの企業で「経営と執行の分離」が明確ではなく、取締役が現場執行も担っているケースが大半です。

一方で、日本サッカー協会の運営形態をこうした組織に照らしてみると、違った様相が見えてきます。つまり、経営部分を担うのが協会役員であり、執行部分を担うのが監督以下現場のコーチや選手という「経営」と「執行」が分離した構図です。

こうした分離型組織の例として、委員会設置会社が挙げられます。その代表例はソニーです。

今回は、日本サッカー協会の組織構造を、「協会役員=取締役会」、「監督以下現場=執行役」といった具合に、分離型の委員会設置会社になぞらえて考えたいと思います。

解説

サッカー協会は経営と執行が分離される委員会設置会社になぞられる

委員会設置会社における取締役会と執行役の役割を整理しておきましょう。

取締役会の任務は経営方針を含めた組織運営における基本事項を決定すること、会社を代表する立場となる代表執行役を含む執行役を選任するとともに業務執行を監査すること、などが主な役割となります。

一方、代表執行役を中心とする執行役は、現場の業務執行を取締役会から全面的に委ねられ、業務執行の責任を負いながらそれに専心することです。

これを日本サッカー協会ならびに今回の日本代表チームにあてはめるとどうでしょうか。

協会運営を担っている大仁会長以下の副会長、専務理事、常務理事が取締役に、常務理事会が取締役会に相当する存在になり、現場指揮官であるザッケローニ監督が代表執行役、コーチ陣が執行役に相当するでしょう。また、日本代表チームの顔である監督は、理事会が選任するという方式からも、まさしく委員会設置会社における代表執行役に符合する存在であると言っていいでしょう。

このように経営と執行が分離した日本サッカー協会ですが、ワールドカップ・ブラジル大会における日本代表チームの惨敗と言う戦績を受けた今、組織マネジメントの観点から考えた場合どのような対応をとるべきか、次に考えてみたいと思います。