企業のIT活用/IT経営の基礎知識

パソコンを安全に処分する方法(3ページ目)

古いパソコンを処分する際は、いわゆる「パソコンリサイクル法」に則る必要があります。廃棄にあたっては、まず事業系パソコンか家庭系パソコンか、リサイクルマークが貼付されているかどうかを確認しましょう。特に事業用パソコンにおいては、CSRやコンプライアンスの観点からも、適切な廃棄が求められます。情報漏えいリスクにも配慮しながら、資源の有効活用とともに、安全なパソコン廃棄を心がけましょう。

長谷川 渉

執筆者:長谷川 渉

企業のIT活用ガイド

3.PCリサイクルマークのないパソコンの廃棄はすべて有料

PCリサイクルマークのない古いパソコン、および事業用として販売されているパソコンを廃棄する場合は、所定の費用※がかかります。

※デスクトップ(本体のみ)・ノートパソコンが各3000円(税抜、2014年3月現在)

特に事業用パソコンにおいては、CSRやコンプライアンスの観点からも、適切な廃棄が求められます。

具体的な手続きについては、家庭用パソコンと同様、各メーカーのホームページや問い合わせ窓口で確認しましょう。

■ハードディスクのデータまで徹底した廃棄管理を

パソコンの処分時に一番気になるのが、データが記録されているハードディスクの処理ではないでしょうか。パソコンメーカーに廃棄を依頼した場合は、ハードディスク内のデータに関しても、確実な廃棄が保証されています。

具体的には、ハードディスク自体を物理的に破壊する、あるいはデータ消去用の専用ソフトウェアを用いて、データを読み込めない(復元できない)状態にします。

ハードディスクを正しく破壊するにはコツが必要

ハードディスクを正しく破壊するにはコツが必要

ちなみに、データ消去用の専用ソフトを使うのは、ハードディスクを初期化(フォーマット)しただけでは、データを完全に消去できない場合があるためです。

また、パソコンメーカー以外にも、「パソコン 廃棄」等のキーワードで検索すると、パソコンの廃棄を安く請け負う業者がたくさん出てきます。

このような業者は、廃棄するパソコンから再利用できるパーツを抜き取り、再販するなどして利益を得ることにより、安い金額で廃棄パソコンを引き取っているところが多いようです。

確かに、規定のリサイクル料金よりも安く処分できるメリットはありますが、ハードディスクを破壊したうえで廃棄するところもあれば、パーツはすべて再利用というところもありますので、ハードディスクがどのように取り扱われるのか、注意が必要です。

ハードディスクが再利用される可能性がある場合など、情報漏えいを防ぐためにも、データを予め完全に消去するほうが安全ですが、市販のパッケージや無料のデータ消去ソフトを使おうとすると、ある程度パソコンの知識が必要だったり、ハードディスクの容量やデータの消去方式によっては、思った以上に時間がかかってしまうことも少なくありません。

物理的に破壊するにも、正しく壊したうえで処分するには、それなりの手間がかかります。

結果的に、手間やコスト、安全性を考えると、メーカーに依頼するのが最も簡単で効率的なパソコン廃棄の手段になりそうですね。

資源の有効活用とともに、安全なパソコン廃棄を心がけましょう。
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