電話機で撃退！
「あら、被害が回復できるの？」
最近は携帯電話やスマートホンを持っている人がほとんどですから、親しい人とはメールや携帯電話で通話することが多いはずです。携帯電話を利用していない人は固定電話だけなので、日ごろからかかってくる電話の相手を概算してみましょう。たとえば、一日に10件程度かかってきて、その内、知り合いからかかってくる電話が何本で、セールスや勧誘が何本かといったように割合を見るのです。
「正」の字を使って1週間ほど記録をメモしておくと、「かかってくる電話はほとんど知らない人からだ」といったように傾向が分かります。半数以上、7～8割が見知らぬ相手からであれば、常時留守番電話に設定しておいたほうがいちいち応答する手間も省けます。
郵便物は信用しない
郵便物のダイレクトメールには、いかにも公的機関のような差出人である場合もあります。しかし、実際にある機関とは微妙に少しだけ違うような名称を使っていることがあるので、電話帳やインターネットなどで確かめましょう。もっともらしく「被害救済」などと書いてあっても、信用してはなりません。個人の過去の被害や損害について公的機関が把握していたり、救済を誘ってきたりするようなことはないのです。この点に十分注意しないと、書かれている電話番号に自分から電話してしまうような事態を招きます。もちろん、不審な郵便物に書かれた不審な番号にかけてはいけません。
公的機関？らしい名称
もちろん、電話でも、もっともらしい公的機関のように名乗っても信用しないことです。訊かれたことに答えないようにして、相手に問いかけるようにしましょう。「どちら様ですか」「どこのどちら様ですか」「ご用件は何でしょうか」と、たたみかけるようにして、相手の目的を知るのです。少しでも「過去の被害の回復」に関することを言われたら、（あ、これはカモリストを見て電話をかけてきているな）と判断すべきです。そしてハッキリと「いりません」「不要です」と言って電話を切りましょう。「けっこうです」と言うと「了解」の意味と取られてさらに話しかけてくる場合があるので注意しましょう。
過去の被害を無駄にしないためには、二次被害の危険性があることを知っておき、被害を回復しようと焦ったり、相手の言うなりにならないことです。そうでなければ、過去の被害に加えて新たにまた被害を受けることになるのです。電話を受けたり郵便物を見る人が自ら注意する必要がありますが、家族など身近な人が、日中在宅している主婦や高齢者に警戒をうながすことも大切です。
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