各損害保険会社の火災保険のポイント
火災保険も比較検討することが必要です
■1：タフ・すまいの保険(あいおいニッセイ同和損保)
補償内容の異なる3つのプランから選択。 必要に応じて水災・風災・雪災・雹災の免責金額を変更することが可能です。
■2：スイートホームプロテクション(AIU)
火災・落雷・破裂・爆発を基本にそれ以外の補償を自分で選択ができます。水災の補償に3つのプランから選択可能。他社に比べて割引(割増)制度が多いのも特徴です(耐火性能割引、オール電化住宅割引、発電エコ住宅割引、新築物件割引、ノンスモーカー割引、建築年割増)。
■3：セコム安心マイホーム保険(セコム損保)
ホームセキュリティ割引を適用することが可能で、火災保険料が約13～31％軽減されます。その他の割引(オール電化住宅割引、耐火性能割引、長期年払割引)もあるので、こうしたシステムが入っている建物にはいいでしょう。
■4：じぶんでえらべる火災保険(セゾン自動車火災)
火災、落雷、破裂・爆発を基本補償に、その他風災や水災、盗難、水濡れなどの補償を自分で選択する火災保険。補償を減らす場合は本当に大丈夫かよく確認することが必要です。
■5：ほ～むジャパン(損保ジャパン)
評価済保険の導入により、契約金額を限度に損害が補償。地震火災特約を付帯することで、地震が原因の火災の損害を地震保険とあわせて最大で火災保険金額の100％にすることができます。
■6：トータルアシスト住まいの保険(東京海上日動)
すべての補償に共通する免責金額を共通設定します(ゼロも可能)。「事故防止アシスト」「メディカルアシスト」「緊急時助かるアシスト」「住まいの選べるアシスト」という4つのアシスト付き。
■7：住宅安心保険(日新火災)
「罹災時安心サポート」で、火災や爆発事故の場合、希望すれば連絡の翌営業日までに専門家が罹災現場に駆け付けます。火災や破裂・爆発事故などが発生した場合には、臨時費用保険金のうち10万円が現金で先行して支払われます。
■8：フルハウス(日本興亜損保)
再調達価額を基準にした火災保険で、スタンダードプランと保険料の安いスリムプランがあります。また、オプション付帯の個人賠償責任の補償には示談交渉サービスが付帯。風災・雹災・雪災は自己負担のないタイプの選択も可能です。消火設備割引(併用住宅のみ)有り。
■9：未来住まいる(富士火災)
補償の異なるプランが6つあり最多。オプションの「未来住まいるG3」(個人賠償責任特約、類焼補償特約、法律相談費用及び弁護士費用等担保特約)を付帯すると日弁連弁護士紹介サービスが付帯されます。WEB申込割引有り。
■10：GK すまいの保険(三井住友海上)
住まいやライフスタイルに応じたプランが複数用意されており、その中から自分に合ったプランを選択する火災保険。また補償内容を充実させる特約も多数あるのが特徴。
このように、火災保険の各社商品ごとに色々と特徴があります。前ページの一覧表には地震保険についての記載がありませんが、地震保険については各社共通内容のためここでは取り上げていません。
地震保険は火災保険と一緒に契約しますが、比較の対象は火災保険であるということです。
地震保険は、主契約である火災保険の保険金額の50％まで契約することが可能です。不足する場合は、上記の中では損保ジャパンの「ほ～むジャパン」だと、地震が原因の火災について補償を上乗せすることができます。
火災保険単独の商品とは主旨が異なるのでここでは取り上げていませんが、東京海上日動の生損保一体型保険である「超保険」にも地震保険を上乗せする補償があります。
また、特に火災保険では、「地域性」や「建物構造」など個々の住宅の周辺環境に注意してください。
竜巻など予測の難しい自然災害もありますが、住宅密集地なら火災、雪国なら雪災、台風がよく通過する地域なら風災、山や崖の近くなら土砂災害、川などの近くなら水災など、地域に応じて各リスクの軽い重いは変わります
前ページの比較表やコメントで免責金額の設定などについて触れていますが、水災などの危険がないなら補償から外す、危険が地域上高いと考えられるなら免責金額の設定をなるべくなくしておくなど、個々の状況を考慮した火災保険の設計が必要です。
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