低収入層は野菜不足の傾向?!(2ページ目)

働き盛りは生鮮食品を買いにいくのも難しい

野菜や果物、魚類などの生鮮食品が減った背景として、生鮮品を買いに行く頻度を、同調査結果概要の「生鮮食品の入手状況」で見ますと、

生鮮食品（野菜、果物、魚、肉等）をふだん入手（買い物等）している者の割合は、男性36.3％、女性83.8％であり、40～60歳代女性では９割以上だが、男女とも20歳代でその割合が最も低い。
生鮮食品をふだん入手している者が、生鮮食品を買うためにスーパーマーケット、商店街、コンビニエンスストアなどに行く頻度は、男性では「週に1～2日」の割合が最も高く51.2％、女性では「週に3～5日」の割合が最も高く41.4％である。

とあります。働き盛りの若い層、ましてや男性ですと、なかなか生鮮食品を買いたくても帰る機会が少ないのが実情としてあると思います。

野菜不足には経済的理由も?

近年取りあげられているフードデザートの問題がありますが、交通の便で買物が困難になるというよりも、下記引用のように「価格が高くて買えない」という経済的な理由の割合も高い結果が見られました。特に若い層は半数近いということは、ショッキングな結果でした。

「生鮮食品の入手が困難な理由」

ふだん生鮮食品を入手している者のうち、この1年間に、生鮮食品の入手を控えたり、入手できなかった理由として、「価格が高い」と回答した者の割合が最も高く、30.4％であり、20～40歳代では4割を超えている。
近年、「食料品等の日常の買い物が不便」、「店舗までの距離が遠く、交通手段がない」という、いわゆる買い物弱者が社会的課題となっているが、今回の調査においては、入手困難の理由として、「価格が高い」ことが最も高い割合を示している。

また具体的な年収から、生鮮食品の摂取量との関連をみた結果は、次の通りです。

世帯の年間収入を3区分（200万円未満、200万円以上600万円未満、600万円以上）に分け、年間収入が600万円以上の世帯員を基準として、200万円未満、 200万円以上600万円未満の世帯員の食品摂取量を比較した結果、以下のようなことが見えてきました。
 
１．野菜類の摂取量は、男性では200万円未満と200万円以上600万円未満の世帯で少なかった。
２．果物類の摂取量は、男女とも200万円未満の世帯で少なかった。
３．魚介類の摂取量は、男女とも差がみられなかった。
４．肉類の摂取量は、男女とも200万円未満の世帯で少なかった。

低収入層では、野菜・果物・魚介類・肉類の摂取量について少ない傾向が見られました。