企業が行うメンタルヘルス対策
■メンタルヘルス対策の切口「4つのケア」企業が行うメンタルヘルス対策については、「4つのケア」という切口で進めていくのが一般的です。これは厚生労働省の「従業員の心の健康の保持推進のための指針」でも提言されている対応策です。
- セルフケア
従業員自身がストレスに気づき自発的に対処すること - ラインによるケア
管理職が職場の具体的なストレス要因を把握し、職場環境を改善すること - 産業保健スタッフによるケア
産業医や保健士などの産業保健スタッフが、セルフケアやラインケアを側面支援すること - 事業場外資源によるケア
外部ＥＡＰなどメンタルヘルスに関する専門機関を活用してケアを行うこと
メンタルヘルス対策の基本は、セルフケアです。自分のことは自分でしっかり管理することは社会人として当然です。しかし従業員は企業の労務管理の下で働いているので、自分だけ気をつけていても限度があります。また従業員の中には自己管理ができない者もいます。そういう人も含めて、全面的に企業がバックアップする必要があります。
セルフケアでは、従業員自身がストレスに気づくことが大切です。従業員にストレスチェックを受けさせて自分自身のストレスレベルを確認させ、気づきのための研修を実施します。
研修では、残業時間を書かせるなどして業務負荷の増加を意識化させたり、ストレスが高まるとどのような状態になるかを説明し、以前と比べてイライラ度が上がっていないかなどを自己確認させます。ストレスを高めている場合は、ストレスを軽減するための仕事の見直し方法や、気分転換の方法などを説明します。具体的なワークショップを通じて行う場合もあります。
■ラインケアがメンタルヘルスの決定打
通常、一般従業員はライン上の上司（管理職）の指揮命令を受けて働いていますので、管理職に対するメンタルヘルス教育が不可欠です。部下がメンタル不調に陥らないようにするための留意点、メンタル不調者の早期発見のポイントなどを、研修を通じて学びます。たとえば部下の能率が以前と比べて下がっていないか、業務量が変わっていないはずなのに残業時間だけが増えていないかなどに注意するように管理職を指導します。
さらには組織別の職場環境やストレス状況を従業員アンケート等で収集し、組織別に対応策を検討することも重要なラインケアの1つです。上司が部下の悩みに耳を貸さない部署など、組織ごとの課題がアンケート等によって抽出され、具体的なメンタルヘルス対策を講じることができます。
■産業保健スタッフによるケア、事業場外資源によるケア
これらのケアは、セルフケア、ラインケアをきちんと整備した上で、さらに手厚いケアを行う場合に重要となるものです。具体的には次回に説明します。
