東日本大震災以後、住宅選びのポイントとして「耐震性」が注目されています。大地震を経験して今、多くの人が安全で安心できる家に住みたいと願っています。そこで今回は住宅の耐震性を決める3つのキーワードについて詳しく見ていきたいと思います。

キーワード1:建物の耐震性

1981年6月が耐震性を判断する分かれ目です。

1981年6月が耐震性を判断する分かれ目です。

建物の耐震性については、1981年6月以降に確認申請をとった物件かどうかが大きな分かれ目になります。

1981年の6月に建築基準法の改正が行われ、建物の耐震基準が厳しくなりました。この基準は現在に引き継がれ「新耐震基準」と呼ばれています。1995年の阪神・淡路大震災ではこの新耐震基準で建てられた建物には大きな被害は見られず、倒壊・崩壊した多くの建物が1981年以前の「旧耐震基準」による古い木造住宅であったことがその後の調査でわかっています。

そのことから「新耐震基準」で建てられた建物では一定以上の耐震性があると考えられています。今年でちょうど築30年前後の建物が分岐点です。

現在の耐震基準は頻度の高い中小の地震(震度5程度)までは建物に損傷は出ず、想定すべき最大級の地震(震度6~7程度)でも倒壊・損壊しない程度となっています。

今後の注目は「揺れない」こと

今回の大地震では震源から遠く離れた東京でも震度5を記録し、報道によると新宿の高層ビルでは制震装置をつけていたにも関わらず13分間にわたり1メートルの幅で横揺れしたとのこと。高層ビルがゆっくりと左右に揺れる映像をご覧になった方も多いと思います。
揺れ方の違い。左は超高層建物で揺れ幅が大きくゆっくり揺れる。右が中・低層建物で揺れは小さいが激しく揺れる。

揺れ方の違い。超高層建物は揺れ幅が大きくゆっくり揺れる。中・低層建物は揺れは小さいが激しく揺れる。



「揺れ」の恐怖を二度と味わいたくない ——高層マンションの上階に住んでいる人たちの声です。大きな揺れが長い間続くことは恐怖そのものです。また、長い時間大きく揺れると家具が転倒したり建物が傷んだりする可能性があります。

実際に東京では倒壊・崩壊した高層建物はなかったことから耐震性は確保できていることが確認できましたが、揺れをいかに抑えていくのか、建築基準法の見直しや制震・免震の技術の発展が今後の課題になってくると思います。

建物の耐震性の目安は1981年6月以降の確認申請を受けていることと述べましたが、それ以前の旧耐震の建物でも頑丈に造ってある建物もあります。心配な時は耐震診断を受けてください。そして適切な耐震補強をすることで、現在の基準と同じ水準の耐震性を持たせることができます。

次のページでは二つめのキーワード「地盤」について触れます。