なぜマイナス評価？
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| 社会人学生が会社から嫌がらせを受ける例も報告されている |
しかしこのマイナス評価とはなんだろうか？今回のアンケート回答者からの意見は残念ながら聞けなかったのだが、今までに報告された例としては「嫌がらせ」がある。
嫌がらせの種類としては、上司・同僚などから言葉・態度によるもの、また仕事絡みのものだ。特に学歴が低かった人が、有名大学院に進学したケースでは、妬みや嫉妬心による嫌がらせがかなりあったそうだ。ネット上でも「学歴ロンダリング(出身校を隠す（ロンダリングする）ために、その学校より高レベルの学校に進学し、最終学歴を変えること）はずるい！」などの書き込みが後を絶たない。
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人事部門には報告したほうがいい理由
誰かの足を引っ張る人というのはどこにでもいるのだろう。もしマイナス評価や嫌がらせを受ける（受けそうな）くらいであれば、卒業報告は義務ではないので、報告する必要はないかもしれないし、タイミングを見計らってもいいだろう。しかし出来れば人事部門には報告することをおすすめする。理由は3つある。
1.学歴による給与（または退職金等）テーブルがアップする可能性
2.今後の異動、抜擢可能性
3.教育履歴、本人のやる気アピール
人事部門が管理する社員データに新たに得た学歴や資格を追加更新してもらうことで、今後のキャリアに役立つ可能性は大いにある。
IT系上場企業A社の人事担当者に「社員が新たに資格を取得したり、学歴がアップした場合、人事に報告することをおすすめしますか？」という質問をしたところ、「社員本人が何の目的でその資格を取得したかによると思います。資格を取得して、その資格にまつわる仕事をしたい場合などは、人事に報告したほうが良いとおもいますし、資格にインセンティブが付く会社の場合もそう思います。」という回答があった。
また、大手電機メーカーB社では、毎年1回、社員のキャリアを調査し、学歴や所有資格などを報告させている。社員側から見ればモチベーションアップや自分の資質等を把握する機会になり、また同社は所有資格によるインセンティブ制度を導入しているため、対象資格を保有している社員に資格手当が支給される。またこの報告が異例の抜擢につながる例が少なくない。
人事制度や方針を社員に公開していない企業もあるため、なかなか人事部門への報告まで気が回らないかもしれない。しかしこのようなメリットを知っているかいないかの違いが、給与や今後のキャリアに反映されることもあるというのを覚えておいて欲しい。
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キャリア戦略が重要だ
成果主義を導入する企業が増えており、学歴がアップしたというだけで評価を得るのは難しいことは分かった。しかし生かし方次第では、その学歴の価値は投資した額や時間の何倍にもできる可能性がある。教育投資を評価の形で回収するためにはどうしたらよいのか、有効に活用するためのキャリア戦略をたて、実行することが、満足できる評価を得られることにつながるのではないだろうか。【関連記事】
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