学費・教育費/学費・教育費の平均データ

公立? 私立? コース別教育資金準備法(3ページ目)

子供の教育資金の準備法を再度整理してみましょう。公立にするのか? 私立にするのか? 進路コース別に見てみましょう。

豊田 眞弓

豊田 眞弓

教育費 ・ 奨学金 ガイド

マネー誌・女性誌の外部ライターを経て、マネーコラム執筆や監修、講演・研修などで活躍するようになる。ライフワークとして、子供や生徒・学生の金融経済教育に携わり、子どもマネー総合研究会理事や、亜細亜大学ほかで非常勤講師も務める。趣味は講談、猫に添い寝。

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中学校から私立

中学から私立の場合は、
<1>教育費を貯蓄でまかなう、
<2>教育費を毎月の生活費でまかなう、
<3>両方の組み合わせ、
の3つのパターンが考えられます。

<1>教育費を貯蓄だけでまかなう場合、子供1人につき1200万円以上(大学が下宿になる場合は1600万円以上)の教育資金が貯蓄できていれば、毎月の生活費から教育費に回せるお金がなくても問題はありません。

<2>毎月の生活費だけでまかなう場合は、1人につき年110万~150万円程度の教育費支出を捻出し続けられることが大事です。現在、それ以上の額を教育費と貯蓄に回せている家計であれば、教育資金用の貯蓄がほとんどなくても中学から私立を考えることができます。

最も現実的なのは、<1>と<2>の組合せでしょう。例えば<1>教育資金用の貯蓄を600万円して、<2>年約60万円程度の教育費支出を家計でまかなう、といった組合せです。
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中学校から私立

全てを<1>貯蓄でまかなうか、<2>毎月の生活費でまかなう、あるいは<3>貯蓄と毎月の生活費の両方の組合せで考えましょう。

<目安額>
(あくまでも目安です。大学は私立文系の場合)
<1>子供1人につき約1200万円程度の教育資金を貯蓄
(大学が下宿になる場合は約1600万円)
<2>1人につき年120万~150万円程度の教育費支出を収入でまかなう
<3>両方の組み合わせ
例:貯蓄600万円+年約60万円程度の教育費支出を収入でまかなう
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こうした教育資金プランを参考に、あなたの家のプランもたててみてくださいね。

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