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キャッシュフロー表を作成し、教育に関するお金のアドバイスをする「教育のお金診断」。今回の相談者は大学生と高校生のお子さんがいる44歳女性。貯蓄がなく、学資保険も1年で底をつくため、今後どう教育費をねん出すればいいか分からないとのこと。ファイナンシャル・プランナーの二宮清子さんが家計と教育費についてアドバイスします。

義務教育を終えたあと、高校や大学または短大、専門学校と、学費を払って進学したあとに社会に出て働いて給与を得る……というのが一般的な進路です。しかし、数こそ少ないですが、給与を得ながら学ぶことができ、就職もできる高校があることをご存知ですか？

子どもが私立中学に通うとなると、入学金や授業料等の費用がたくさんかかります。もしかしたら事前に想定していなかった費用もあるかもしれません。私立中学へ通うことになって家族の生活が困ることのないよう、現実を理解しておきましょう。

子どもの教育にはお金がかかる、といわれます。それは紛れもない事実ですが、教育費を「負担」と感じている人は、原点に立ち戻ってみましょう。「月1万円」の積立で子どもを大学まで行かせられるのです！

東京地区私大教職員組合連合より、2015年に首都圏の私大に入学した学生のいる世帯を対象に行った『私立大学新入生の家計負担調査 2015年度 』が発表されました。家計負担の厳しさが浮き彫りになりました。

幼稚園でかかるお金はいくらなのでしょうか？隔年で文部科学省が発表する『平成30年度子供の学習費調査』に基づき、公立と私立でかかる費用に分けて見てみましょう。

20年前と比較すると、一人っ子の家庭の割合がぐんと増えています。一人っ子の家庭は、きょうだいがいる家庭に比べると家計に余裕があるように思えますが、実はそうでもないかもしれません。どんな注意点があるのでしょうか。

「もっと研究したい」意欲がある学生などが進む道、大学院。大学卒業生のおおよそ10人に1人は大学院に進んでおり、子どもの学費プランニングのためには、金額を知っておきたいもの。一体どのくらい学費はかかるのでしょうか。　　

国家公務員として採用され、給料をもらいながら学べる大学もあります。各省庁での業務に必要な技術や知識を学び、高い志を持った学生が日々勉学に励んでいます。主な大学の例と、給与・待遇について見てみましょう。

家計状況から、教育に関するお金をプロに診断してほしい！ 今回の相談者は借金を返済しながら子育てに奮闘されている39歳女性。第2子や住宅購入も希望しているが現実的かどうか不安があるとのこと。ファイナンシャル・プランナーの二宮清子さんが今後の家計状況をシミュレートします。