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キャッシュフロー表を作成し、教育に関するお金のアドバイスをする「教育のお金診断」。今回の相談者は大学生と高校生のお子さんがいる44歳女性。貯蓄がなく、学資保険も1年で底をつくため、今後どう教育費をねん出すればいいか分からないとのこと。ファイナンシャル・プランナーの二宮清子さんが家計と教育費についてアドバイスします。

家計状況から、教育に関するお金をプロに診断してほしい！ 今回は2人のお子さんを中学から私立に行かせたい主婦の方の相談。ファイナンシャル・プランナーの二宮清子さんが現実度をシミュレートします。

子どものために教育にお金をかけるべき――そう考える親は少なくありません。ひろゆき氏は、幼児教育などへの過度な出費に疑問を呈する一方、大学進学は「コスパのいい投資」だと語ります。教育費はどこまでかけるべきなのか。その考え方を紹介します。

家計状況から、教育に関するお金をプロに診断してほしい！　今回の相談者はお子さん4人を抱え、大学までの進学費用が心配な40代の方。ファイナンシャル・プランナーの二宮清子さんが今後の家計状況をシミュレートします。

教育費のピークともいえるのが子どもが大学生の時です。日本学生支援機構の「令和2年度学生生活調査」では、大学生のいる家庭の平均年収は835万円と、前回調査より大幅に減少しました。国立大生のいる家庭の世帯年収は856万円、私大生のいる世帯年収838万円と、国立大は前回からほぼ横ばいなのに対し、私立大では大幅減少しています。

奨学金制度を支え続けてきた日本育英会が2004年4月、姿を消しました。どうなっちゃうの奨学金！？

中学校時代にかかる学費全般について、文部科学省『平成30年度子供の学習費調査』で見てみましょう。公立と私立に分けて考えます。公立中学校の学習費の総額は年約50万円、私立中学校の学習費の総額は1年で約140万円。私立は公立の2.8倍かかっています。

大学や専門学校に合格！その喜びのあとについてくる、待ってはくれない入学金の払い込み。貯蓄でまかないきれないご家庭のために、奨学金や教育ローンの仕組みや選び方を解説します。

「金融リテラシー」という言葉を聞いたことがありますか？　ここ10数年ほど、文部科学省中央教育審議会においても、子どもの頃から金融経済リテラシー教育（金融教育）が必要であると言われています。なぜ金融教育が必要なのでしょう？

「高等学校等就学支援金制度」は教育の機会均等を実現するための制度です。授業料に充てる支援金を支給することで、国公私立問わず、高等学校等の教育費の負担の軽減を図ることができます。対象者や支給額、所得制限などを整理しておきましょう。