住宅ローン審査 その傾向と対策

住宅ローンの銀行審査が通る基本的な考え方については「住宅ローンの審査が通らない!?」の中でご紹介しました。ところが、基本的なポイントではクリアしてても、住宅ローンを組む本人の様々な事情や条件によっては、断られてしまうことがあります。

審査で断られるときは、理由を教えてくれないことがほとんどです。「理由も言わずに断られた！」と思うのも仕方ないのですが、それがルールのようになっているので、銀行審査で断られる代表的なケースを見ながら、どんな場合に断れるのかの傾向を知って、事前にできる対策をしっておきましょう。

仕事が原因で断られるケース

審査が通らない理由はさまざま。自分は大丈夫か、確認してみましょう！

●お断りケース1：転職したてのAさん（勤続年数）

現在の会社に転職して5ヶ月のAさん。来年竣工の新築マンションを契約しましたが、2つの銀行から住宅ローンを断られてしまいました。

＜解説＞
一般的な銀行基準としては、勤続年数（同じ会社での勤務年数）は最低3年間必要とされています。しかし、最近では転職も一般的になってきたため、勤続年数の基準を持たない銀行もありますので、いろいろな金融機関にあたってみましょう。フラット35では、勤続年数の規定はないため、選択肢の一つになるでしょう。

ただし、全くの別業種への「脱サラ」をしたばかりと言う状況は、かなり厳しいので、住宅購入の時期をもう一度考え直した方がよいかもしれません。

所得が原因で断られるケース

●お断りケース2：申告所得が少ない個人事業主Bさん（収入不足）

ヘア・スタイリストのBさんは、3年前に独立。夢だった店舗と自宅を併用したマイホームをハウスメーカーと契約しました。業績は順調でしたが、税金対策のため2年前から所得はおさえて申告。昨年の所得は350万円でしたが、4,500万円の借り入れに断られてしまいました。

＜解説＞
個人事業主の場合、通常、過去2～3年に渡り安定した所得を申告しているかがポイントになります。住宅取得を考えている場合には、数年前から申告時の金額も考慮しておきましょう。ただし、実際の収支がわかり、返済能力があれば融資してくれる柔軟な対応をしてくれる金融機関もありますので、領収書や通帳などの準備をしておくと良いでしょう。帳簿は必ずつけておいてください。