結婚・出産・教育のお金 新着記事一覧 （10ページ目）

新婚カップルにとって新居にかかる費用は必要不可欠でしょう。新婚生活のマストアイテムである家具や家電製品などにかかる費用の総額は平均52万円とのことです。これらの内訳を詳しく紹介しますので、新居の予算の参考にしてください。

小学校でかかる学費等について、2年に一度文部科学省が調査・発表する『平成30年度子供の学習費調査』をチェックしてみましょう。公立小学校と私立小学校の教育費の差はかなり開きがあります。

結婚を決めたカップルにとって、新婚旅行は一番楽しいイベントかも。「ゼクシィ結婚トレンド調査2018」によると、新婚旅行の平均費用は、お土産代もあわせて計71万7000円ということです。きちんと予算を決めてしっかりと計画をしましょう！新婚旅行に人気のハワイ、グアム、ヨーロッパ、オーストラリア、北海道、沖縄などの費用の目安、また旅行の計画をたてる上で注意するべきポイントをご紹介します。

学資保険に加入後、もしその保険会社が倒産した時はどうなってしまうのでしょう？　教育資金を貯める際の考え方と一緒に見ていきましょう。

育児休業給付金が受け取れる対象者は、育児休業に入る前の2年間のうち11日以上働いた月が12カ月以上あるママ・パパです。雇用保険に加入していて保険料を支払っていることが大前提です。育児休業給付金の給付率は現在67・50％。通常、育児休業給付金は赤ちゃんが1歳になるまでの取得ですが、保育園が見つからないなどの事情があれば最長2歳まで育休が延長できるようになっています。

出産・育児でもらえるお金として押さえておきたいのが、医療費控除による税金の還付金。妊娠中から、かかった医療費の領収書は保管しておくようにしましょう。

子どものお金の知識・知恵は、「生きる力」の1つとして重要なものといえます。そのため、金銭教育や金融教育の重要性が叫ばれています。

お年玉の季節がやってきました。今シーズンは、いただいたお年玉をわが子がどう使うかに注目してみましょう。その使い方に子どもの未来が見えるとしたら、気になりますね！

働くママの育休中の生活をサポートするのが「育児休業給付金」。育休中にもらえ、家計の大きな支えになります。

2017年10月より、保育園に入れないなどの事情があれば最長2歳まで育児休業が取れるようになっています。育児休業給付金も支払われます。