税金/所得税の基礎を学ぼう

平成26年版 源泉徴収票の見方

年末調整の後に配布される源泉徴収票。そこには見慣れない言葉や金額が並んでいます。どこを見れば自分の年収や手取り、支払った社会保険料や税金がわかるのか、サンプルに沿って解説します。

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源泉徴収票の見方をチェック!

年末調整が終了すると(あるいは中途退職者には中途退職時に)、給与所得者には源泉徴収票が渡されます。

この記事では以下のサンプルをもとに、年末調整を受けた源泉徴収票の見方を解説します。
平成26年分の源泉徴収票サンプル(国税庁ウェブサイトより))

平成26年分の源泉徴収票サンプル(国税庁ウェブサイトより)


住所、氏名、生年月日

1年を通して同じ勤務先に勤め、年末に同じ勤務先に在職していた人であれば、原則、勤務先で年末調整を行ってもらうことで課税関係が終了します。

年末調整で渡される「扶養控除等(異動)申告書」に記入した住所、氏名、生年月日などが、そのまま源泉徴収票にも記載されます。住所地と住民票の所在地が異なっている場合、その人の居所、つまり生活の本拠としている所が住所地となります。住民税の納税地ともなりますので、正しく記載しましょう。

種別・支払金額

種別の欄は通常、給料・賞与などと印字されているでしょう。これを年収として給与所得が計算され、課税されることになります。

支払金額(c)に記載してある金額は、手取りではなく額面です。つまり、社会保険料や源泉所得税、住民税などが差し引かれる前の金額ということです。

ただし、通勤手当のうち非課税規定の取り扱いを受けるものについては、この支払金額には含まれません。この国税太郎さんの記載例では683万5000円とあり、これが一般的に年収と呼ばれるものです。

給与所得控除後の金額

確定申告の手引等からダウンロードできます

給与所得金額の速算表(国税庁ウェブサイトより)

給与所得控除後の金額(d)は、収入金額(源泉徴収票でいうところの支払金額)から給与所得控除(※)の額を差し引いて求めます。

※給与所得控除とは、所得税法上で定められているサラリーマンの必要経費です。なお平成25年より、年収1500万円を越える人は給与所得控除額245万円で一律になっています。

ここでいう「給与所得控除後の金額」とは、給与所得金額のことです。速算表(画像参照)にあてはめると、

給与所得金額=支払金額683万5000円×0.9-120万円=495万1500円

と算出され、給与所得控除後の金額(d)に記載されている金額と一致します。

年末調整などの事務作業でポイントになるのは、給与所得控除の金額ではなく、給与所得控除「後」の金額、つまり給与所得金額です。支払金額に応じて自動的に給与所得控除後の金額が算定されますので、自身の給与所得金額が正しく計算されているかどうか、上の速算表で検算してみてください。

次のページでは、所得控除や税額控除が源泉徴収票でどのように記載されているかを解説します。

更新日:2014年12月08日

(公開日:2002年01月10日)

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