貯蓄 新着記事一覧(93ページ目)

お金が貯められない人に多いのは、お金の情報取得に消極的なこと。収入の多い少ないに関係なく、お金に興味がない、と言ってもいいかもしれません。しかし、お金が貯められない人こそ、マネー情報にもっと敏感になるべきです。どんなマネー情報を最低限得るべきなのか、お教えします。

日本銀行が四半期ごとに公表する資金循環統計によれば、2015年4～6月の家計が保有する金融資産残高は4四半期連続して過去最高を更新しました。継続している株高・円安を背景に保有株や投資信託が値上がりしたこと、緩やかながらも賃金が増えていることも追い風となったようです。その内容を見ていくことにしましょう。

利率1％の定期預金に、100万円を満期まで預けても、税込み1万円の利息がもらえるとは限りません。金利をアピールする「数字」ばかりにとらわれていると、思ったよりも利息が少ない場合があるので注意が必要です。

2015年6月29日、日本銀行から2015年1～3月期の資金循環統計が発表されました。同年3月末（2014年度末）の家計が保有する金融資産残高は初の1700兆円台に乗せました。円安・株高による保有株式、株式投資信託の価格がその要因のようです。詳しく見て行くことにしましょう。

自分で所得税を計算してみませんか？　そうすると、給与収入＝課税所得と思っている人には目から鱗がポロポロ。その結果、控除を利用した合理的な節税方法も見えてきます。

総務省が公表した2014年の家計調査報告「貯蓄・負債編」2人以上世帯によれば、1世帯が保有する金融資産額は2年連続で過去最高を更新しました。株高により有価証券が増えたのは理解できるものの、定期預金や普通預金の増加率は株式や債券を上回っているのです。どんな状況なのか詳しく見て行くことにしましょう。

2015年3月18日に日本銀行から「資金循環統計」が発表されました。前年同期比の増加は17四半期連続となり、2014年12月末の家計の金融資産の総額は1694兆円となっています。昨年末時点の家計の金融資産の内訳を見ていくことにしましょう。

前回は支出や収入の状況を見ていきました。今回の記事では、世帯主の年齢別階級、単身世帯や高齢者世帯などのほか、2人以上世帯の2014年の家計消費の特徴などを見て行くことにしましょう。結論から言えば、どの世帯も実質では家計に厳しい1年間だったようです。

よその家の家計収支は気になっても、なかなか知る機会はないものですよね。今回は国が調査している家計に関する調査報告から、家計の動向を見てみましょう。2014年は、家計にとって厳しい1年だったといえそうです。

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