
研修、コーチング、執筆、ファシリテーター等、何でも相談して下さい
東京海洋大学教授。専門はグローバル教育/キャリア教育。サイバー大学客員教授を兼任。著書は「できる上司は定時に帰る」「35歳からの転職成功マニュアル」「人材紹介の仕事がよくわかる本」「エンジニア55歳からの定年準備」他。元ヘッドハンターで企業の採用事情に詳しい。
20代の8割「出世したくない」は当然? “成長しない日本”で「成熟」を目指すべき理由
「出世したくない」20代が約8割に上るとの調査結果がある。一見、それは社会を衰退させるようなネガティブな考え方だと嘆くこともできるが、社会がより多様化していくプロセスのひとつであると見るのはどうだろう。低成長時代の中で考えたい「成熟した社会を築くこと」について、人材コンサルタントが解説する。
“安いニッポン”脱出を考える人に最低限必要な2つの心構え。「海外就職」は現実味を帯びてきたか
続く円安、生活必需品の値上げラッシュ。今の稼ぎのままで現状の生活水準が維持できるのか、不安を抱く人は増えているはず。稼げない日本で働くのではなく、思い切って海外就職も検討してみるか、そう思う人も増えているかもしれない。海外就職を考える人に必要な最低限の心構えについて、人材コンサルタントの小松俊明が解説する。
「最も残業が少なく有休消化率が高いのは20代」それでも若手社員が憂鬱を抱えている原因は何か
20代・30代が「最もゆとりのある働き方をしている」というアンケート結果がある。一方、今の若い世代が仕事そのものや職場の人間関係に対して抱える憂鬱は深刻な状況にあるのではないかと心配する声もある。コロナ禍の新しい働き方や就労観の変化を背景に起きている、昨今の若い世代が抱える憂鬱の実態について、人材コンサルタントの小松俊明が詳しく解説する。
2022下半期活性化の転職市場。「やる気・自信」「人当たり」「体力・根性」が自己PRでNGな理由
転職市場において、2022年下半期は求人増加の傾向がみられるという調査結果が発表された。労働者数が増えない中で、求人増加のニュースは雇用機会の増加と捉えて歓迎すべきことではあるが、競争の激化や事業環境の高度化を背景に、個人に求められる経験や実績はより厳しくなっている。転職市場が盛り上がるときこそ注意したい自己PRのNGワードについて、人材コンサルタントの小松俊明が詳しく解説する。
五月病の次は「六月病」……働きすぎの日本人、不調が続くなら7月以降はどうすべき?
5月に注目される「五月病」はよく知られているが、「六月病」なるものも話題になり始めている。5月には不調を感じなかったがその後不調を感じ始めた人、もしくは5月に生じた不調がいまだ続いている人がこれに当たるといえる。5月、6月と仕事の不調が続く場合、7月以降どうしたらいいのだろう。人材コンサルタントの小松俊明が詳しく解説する。
「転職」を決断するための処方箋―「若手世代」と「ベテラン世代」が転職で得るもの、失うもの
自分は転職を決断できるのか、そこに自信を持てない人は意外に多い。転職で得るもの、失うもの、維持できるもの、その実態をどのように整理するか、転職を決断する人の思考法について人材コンサルタントの小松俊明が解説する。
コロナが変える、日本の就労環境と日本人の就労観。転職理由にも変化の兆し
新型コロナウイルス感染拡大に伴い各種業務がオンライン化したことで、時間と空間の使い方、そして働き方への考え方も変わってきた。コロナをきっかけに、副業規定や復職制度、また転職理由にも変化の兆しが見られる。コロナが変えつつある日本の就労環境と日本人の就労観を人材コンサルタントの小松俊明が解説する。
アメリカと日本の学生インターンの決定的差異とは? 曲がり角にあるインターン制度の未来
日本の新卒就活は、インターン参加から始まるのが主流となってきた。しかし、その多くが会社説明会や学生間のグループワークをメインとする1dayインターンである。本来の趣旨である就業体験を伴わないインターンを控えるよう、政府の要請もあるが実態はどうか。アメリカを例に見る就業体験を基本とした中長期インターンの必要性について、人材コンサルタントの小松俊明が解説する。
「転職するので家売ります!」と決意した理由は?人材コンサルタントも驚いた、30代男性の転職事情
「転職するので家売ります!」にわかに信じがたいかもしれないが、これは実話である。就職・転職には、「大切にしたい考え方」というものがある。人生の転機である転職を、人材コンサルタントの小松俊明が考察する。
転職先選びの新基準!会社は「副業・兼業規定」で選ぶ時代が来た
転職のきっかけは、待遇や評価、仕事内容、職場の人間関係など、これら3つのうち、2つ以上に不満を感じた場合が多い。一方、多様な働き方が広がる中、多くの会社が副業・兼業規定を見直し始めたことにより、その内容と運用状況の実態を意識して転職先選びを行う人が増えている。なぜ今、副業・兼業規定に注目が集まるのか、その理由について人材コンサルタントの小松俊明が詳しく解説する。
その道のプロ・専門家約900人
起用ガイドが決まっていない方はこちら