プロが提案！住まいのヒント(4ページ目)

普段の生活からは想像もできないような事件や事故が毎年のように発生しています。「想定外のこと」として意識の外に追いやってしまうのは簡単ですが、実際の被害に遭われた人だって、まさか自分が巻き込まれるとは考えてもみなかったケースが大半でしょう。しかし、冷静に考えればいつどこでどのような災害や事故、事件に遭...続きを読む

不動産取引において最も大切な要素は、担当してくれる営業マンの「質」です。乱暴な言いかたをすれば、信用できる不動産営業マンに出会うことが出来れば、失敗することはないと断言できます。それほど不動産営業マンの「質」が、不動産取引成功の可否を左右するのです。では、その営業マンが信用できるか見極めるにはどうし...続きを読む

国土交通省が2005年に実施した調査によれば、戦時中に造られた防空壕など「特殊地下壕」のうち、埋め戻しなどがされていないものが全国で10,280箇所にのぼったようです。このうち「危険またはその可能性があるもの」は1,210箇所で、市街地内にある危険な地下壕も476箇所でした。それ以降に対策工事は進め...続きを読む

私は偏屈な性格の持ち主だと自認していますが、その性格がどこから来たのだろうと考えていた際に、はたと思いついたことがあります。「これまでの人生で二度に渡って経験した二世帯同居に原因があるのではないか」と。そんな経緯もあって、今回は私の実家「田中家」の二世帯同居の経験を元により良い二世帯（多世帯）住宅を...続きを読む

マンションの南側に密着するように新たなマンションが建てられ、日照や眺望が失われる。建築計画が明らかになるたびに住民の反対運動が起きる。大都市では日常茶飯事のように繰り返されている光景かもしれません。十数年前に、さいたま市浦和区でのマンション建設反対運動が報道されていましたが、南側に順に4棟のマンショ...続きを読む

もうだいぶ前のことになりますが、平成16年6月に実施された都市計画の変更により、東京都内では目黒区、世田谷区、中野区、杉並区、江戸川区のほか、三鷹市、武蔵野市など多摩地域の9市で「敷地面積の最低限度」が導入されました。この制限は、敷地の細分化による環境悪化を防ぐことを目的に、これから分割しようとする...続きを読む

原野商法とは、原野や山林などほとんど価値のない土地を、騙して高額で売りつける悪質商法です。1960年代から各地で被害が出始めて、1980年代には大きな社会問題になったものの、被害はバブルの頃まで相次ぎました。この「原野を買わされた」というのが一次被害とされ、それから数十年経って再び問題になっているの...続きを読む

もうだいぶ前のことになりますが、東京近郊の某所で欠陥宅地問題が起きていました。山あいの開発分譲地で購入した建売住宅が、年に数回も洪水の被害に遭っているというもので、どうやら昔から水の出ることで有名な地区だったようです。擁壁を施して道路面よりも3ｍほど高い位置に造られた住宅が、床上浸水までしたこともあ...続きを読む

公示地価や路線価などでは、大都市圏だけでなく地方の主要都市などでも地価の上昇が目立つようになってきました。その背景には国内の景気動向や国際的な要因もあるのですが、とくに商業地では投資マネーの動きも大きく作用しています。さまざまなファンド（REITや私募ファンドなど）をはじめ、国内外の投資マネーが優良...続きを読む

地震の大きさを示す「震度」と「マグニチュード」の違いについては知っている人も多いでしょう。「震度」はそれぞれの場所における実際の揺れの大きさ、「マグニチュード」は地震そのものの規模を表しています。震度は無感の0から1、2、3、4、5弱、5強、6弱、6強、7の10段階に分類され、阪神・淡路大震災を契機...続きを読む