外食優待は「普段利用する店か」がポイント
株主優待で食事券やポイントをもらえても、利用できる店舗が生活圏になければ、なかなか使う機会はありません。外食系の優待を選ぶときは、優待額だけでなく、普段利用している店や近くにある店で使えるかを確認することが大切です。
また、同じ外食優待でも仕組みはさまざまです。食事券をもらえる企業もあれば、割引を受けられる企業、ポイントを使って支払える企業もあります。
今回は10月に権利確定を迎える、「椿屋珈琲」などを展開する東和フードサービス、「梅の花」などを展開する梅の花グループ、「町田商店」などを展開するギフトホールディングスを取り上げます。
東和フードサービス＜3329＞
東和フードサービス＜3329＞は、「椿屋珈琲」「ダッキーダック」「イタリアンダイニングDONA」などの飲食店を展開しています。
毎年4月末と10月末時点で100株以上を保有する株主が優待の対象です。100株の場合、10月末基準では500円券2枚、合計1000円分の優待券がもらえます。
2026年4月末基準分から制度が変更され、従来の優待券のほか、「椿屋珈琲グループアプリポイント」を選べるようになりました。ポイントは対象店舗やオンラインショップで1ポイント＝1円として利用できます。
カフェやレストランなど複数の業態があるため、自分の生活圏に対象店舗がある人なら使いやすい優待でしょう。
梅の花グループ＜7604＞
湯葉や豆腐料理を中心とした「梅の花」などを展開している梅の花グループ＜7604＞は、毎年4月末と10月末時点で100株以上を保有する株主に「株主御優待証」を発行しています。
優待証を提示すると、対象となる飲食店舗や通信販売などで、原則として利用代金が20％割引になります。一部店舗では割引率が5％または10％となるほか、対象外の商品などもあります。
一定額の食事券がもらえる制度ではなく、利用するたびに割引を受けられるのが特徴です。そのため、普段から「梅の花」などの対象店舗を利用する人ほどメリットを生かしやすいでしょう。
一方、他の割引やサービス券などとは原則として併用できません。実際に利用する店舗が優待の対象になっているかも確認しておきたいところです。
ギフトホールディングス＜9279＞
「町田商店」や「豚山」などのラーメン店を展開しているギフトホールディングス＜9279＞は、毎年4月末と10月末時点の株主を対象に株主優待を実施しています。
2026年10月末基準分からは、株式分割後の新しい制度が適用されます。100株以上200株未満なら1000ポイント、200株以上300株未満なら1500ポイントがもらえます。ポイントは1ポイント＝1円相当で、国内の対象店舗などで利用できます。
また、1年以上継続保有すると1000ポイントが追加されます。例えば100株を1年以上継続保有した場合、1回につき2000ポイントとなります。
旧制度の「1枚で1商品と交換できる電子チケット」から内容が変わっているため、これから購入する人は新しいポイント制度を前提に考えましょう。普段から町田商店などを利用する人なら、外食費に直接使いやすい優待です。
外食優待は「割引」と「支払いに使える優待」を区別しよう
今回紹介した3銘柄は、いずれも外食に利用できますが、仕組みはそれぞれ異なります。
東和フードサービスは優待券またはアプリポイント、梅の花グループは対象店舗などでの割引、ギフトホールディングスはポイントです。
特に梅の花グループは、一定額をそのまま食事代として使える優待ではありません。外食する回数が少なければ、割引を受ける機会も少なくなります。一方、対象店舗をよく利用する人なら、繰り返し割引を受けられることがメリットになります。
外食系の株主優待を選ぶ際は、「いくら分もらえるか」だけでなく、自宅や勤務先の近くに店舗があるか、年に何回くらい利用するかまで考えてみましょう。
また、株主優待は企業の判断によって内容が変更・廃止される可能性があります。優待だけで投資先を決めず、必要な投資金額や業績、配当、将来性なども確認して選びましょう。
※株主優待の内容は2026年9月4日時点です。詳細につきましては、各社が発表している株主優待内容をご確認ください。
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