“実質ブラック”企業の特徴
一番分かりやすいものとしては、他社に比べて明らかに劣っている製品・サービスを、無理な目標を背負わせて「売れ」と指示を出しているケースです。
要するに、まともな売り方をしたのでは売れないものを「売ってこい」と言っているわけで、そうなると真実を説明せずに隠すか、あるいは嘘をついてだますかしないことには、多くを売る手だてがないわけです。
手っ取り早い話が、結果的にモラル違反を強制しているのと同じことなのです。これは法律用語で「未必の故意」と呼ばれるものに相当します。裏を返せば、自社の商品・サービスが胸を張って売れるものであるなら、勤務先はこの点ではブラックではないという判断ができるともいえるでしょう。
次に自社で重大な不祥事が発覚した場合、それを受けた身の振り方を社員の立場でどのように判断するべきか、そのあたりを考えてみます。
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