基本その3：Web社内報を閲覧できる風土が必要
先に記したPull型メディアの弱点克服のために、ある企業では、パソコンを立ち上げると、最初にWeb社内報が立ち上がるようにしています。あるいは、Web社内報に経費精算書等の業務系ツールをぶら下げて、必ずWeb社内報のコンテンツが目に入るようにしている会社もあります。
Web社内報を閲覧できる風土が必要
面白いコンテンツがあったとしても、企業によっては、就業中に気軽に閲覧できないというケースもあります。印刷社内報は読んでもいいのに、Web社内報だと遊んでいると思われそうです。その結果、印刷社内報が復活したそうです。
基本その4：読むメディアではなく見るメディア
ある企業が閲覧履歴を分析したところ、始業前の五分間と昼休みの五分間に集中しているといった実態が分かったそうです。この短い時間でメッセージを届けなくてはなりません。さらにSNSやブログが普及したとは言え、Web上で長文を読むのは抵抗があります。Web社内報は見るメディアとの認識のもと、一つの写真に一つのコンテンツという組み合わせで、コンパクトな塊を掲載していくと良いでしょう。基本その5：企画には意外性が求められる
ニュースなどのお知らせ記事は、淡々と事実を掲載すれば良いのですが、企画立案には少し工夫がいります。クリックした先が予想できるものはなかなかクリックしてもらえません。クリックした先に何があるか、企画に意外性が必要とされます。ある企業の新人紹介企画は、新人の写真をクリックすると「私の大切なもの」の写真が掲載されるようになっています。その先が見たくなる期待感により、閲覧率が高かったそうです。
基本その6：常時アクセスできない人への対応が求められる
アクセスできない人への対応ですが、一人一台端末がない場合、無理に導入してしまうと、閲覧できない従業員に疎外感を生んでしまいます。ある企業では、共用端末を設置して、就業前後、昼休みに誰でもが閲覧できる状態にしてあります。少なくとも、誰でも閲覧できる状態は提供しましょう。ある企業では、パソコンが使える部門長が必要な画面を出力、配布、回覧、掲示するなどして対応しています。
今まで家族やＯＢに社内報を配布していた場合、印刷社内報を廃刊してWeb社内報にシフトすると少なからずクレームが入ります。その対応のために、年に一冊ＯＢ向けの社内報特別号を発行したり、ニュース記事を中心とした家族向け社内報を年に一冊発行しているところもあります。
