年齢別「成功する資格の法則」

あなたの年齢によって「仕事に活かせる資格」選びは変わる
せっかく取るなら、いかに仕事に活かせる資格にするかという戦略が重要。ポイントとなるのはキャリアと資格の関連です。

しかし、キャリアとの関連が高い資格であれば、どんなときにも効果があるか、というとそうではありません。資格の価値を決めるもう1つの要因、年齢にスポットをあて、それぞれの年齢ごとの成功する資格の法則をご紹介します。

※この記事は一般的に考えられる、年齢ごとの「資格取得の目的」をもとに構成されていますが、個人の状況によって、当てはまらないケースが出てくる可能性もあります。ご了承ください。

経験が浅い分、キャリアチェンジも自由自在の20代前半

■専門知識を身につける
20代前半と言えば、ビジネスパーソンとしての基礎固めの時期。そこで一番確実なのが現在の仕事、キャリアと関連度が高い資格を目指すことにより、実務に必要な専門知識を身につけていく方法。もちろん資格としてのステータス(希少性、難易度が高い、独占業務を持つなど)や専門度がより高い資格を取れば、将来的なステップアップの早道にもなります。

・人事・総務の経験+キャリアコンサルタント、社会保険労務士
・経理の経験+簿記検定、公認会計士
・法務の経験+ビジネス実務法務検定、知的財産権検定、プライバシーコンサルタント、CPCP(プライバシー苦情対応担当者)

■大胆キャリアチェンジを目指す
4年制大学卒で約3割が、新卒入社した会社を退職する昨今。決して良い風潮とは言えませんが、どうしても合わない仕事なら、早めにキャリアチェンジするのも1つの方法。

・専門職大学院への進学
・難関&市場ニーズが高い資格を取得(公認会計士、弁理士、不動産鑑定士など)

キャリアを踏まえ方向性を決める20代後半~30代前半

■専門性を深めてステップアップする
基本的な考え方は20代前半と同じ。しかし、前者が経験の浅さを補うため、資格取得で身につく専門知識を活用するのと違い、この年代で取得する資格は、これまでのキャリアの延長線上にあるキャリアゴールを目指すために、自分のキャリアを客観的に証明する意味合いが高くなります。したがって、当然現在のキャリアと関連度の高さは必須条件。なおかつ、「20代前半」でご紹介した資格プラス、更に資格としてのステータス(希少性、難易度が高い、独占業務を持つなど)や専門度が高い資格を取ることです。

・人事、総務の経験+社会保険労務士→人事、総務部門の責任者を目指す
・経理の経験+公認会計士、簿記1級、U.S.CPA、税理士→経理・財務部門の責任者を目指す
・法務の経験+弁理士、司法試験1次試験合格→法務部門の責任者を目指す

■仕事の幅を広げる
転職市場において、主たる業務に関するキャリアはもちろん、マネジメントスキルなど、プラスαとなる知識やスキルが求められるようになるのがこの年代の特徴です。また社内ステップアップ派にとっても、管理職など次なるステップを目指して仕事の幅を広げる契機となるのがこの時期。今の仕事の幅を広げることが目的なら、資格だけにこだわらず、すぐにでも仕事に活かせそうな新たなスキルを身につける方が早道です。

■独立・起業を目指す
企業内でのステップアップよりも、一国一城の主を目指したいなら、いわゆる「士業」を目指すのもその方法の1つ。もちろん現在の仕事やキャリアとの関連度が高ければ、それに越したことはありません。しかし、関連度が低いということは、他の資格ホルダーには無い特徴を持っているということでもあり、上手くすればメリットに変えることも可能です。まずは副業や週末起業から始めて、いずれは独立したいというあなたには、こんな法則を。

・これまでのキャリアと関連度の高い士業資格
(人事・労務の経験+社会保険労務士、経理の経験→公認会計士、税理士など)
・これまでのキャリアと関連度の低い士業資格
(営業の経験+社会保険労務士、行政書士、司法書士など→独立開業し、営業力・人脈をウリにして稼ぐ)

組織ではマネジメント職・専門職としての価値が問われる30代後半~40代

30代後半~40代ともなると、社内でも重要なポジションを占めることが多くなります。一方で、転職市場でのニーズも大きく変化。一スタッフとしての募集はほとんど無くなり、マネジメント職、専門職としての価値が問われる年代です。

■専門性を深めてステップアップする
20代後半~30代前半と同様、この年代で取得する資格は、これまでのキャリア・経験の延長線上にあるキャリアゴールを目指すために、自分のキャリアを客観的に証明する意味合いが高くなります。したがって、当然現在のキャリアと関連度の高さは必須条件。なおかつ、資格としてのステータス(希少性、難易度が高い、独占業務を持つなど)や専門度が高い資格を取ることです。

・人事、総務の経験+社会保険労務士→人事、総務部門の責任者
・経理の経験+公認会計士、簿記1級、U.S.CPA、税理士→経理・財務部門の責任者
・法務の経験+弁理士、司法試験1次試験合格→法務部門の責任者
など

■仕事の幅を広げる
この年代になると、実際に管理職を経験する人も増えてきます。ですから、即戦力になる新たなスキルを身につけるというだけでなく、ここでもキャリアを総括、体系立て、企業の中枢で活躍することも視野に入れた資格・スキルを目指すのも良いでしょう。

・マネジメント関連→コーチ、キャリアコンサルタント
・経営関連→中小企業診断士、CFO、MBA

■独立・起業を目指す
多少の下積み期間も許容しやすい20代~30代前半に比べ、独立後の活躍年月を考えると、できるだけ早く軌道に乗せたいのがこの年代の独立・起業。したがってポイントになるのは、やはりキャリアとの関連度の高さでしょう。

・これまでのキャリアと関連度の高い士業資格
(人事・労務の経験+社会保険労務士、経理の経験→公認会計士、税理士など)

キャリアの総仕上げにかかる50代以降

もちろん他の年代と同様「専門性を深める」「独立・起業を目指す」ために資格を取得することもありうるでしょう。その場合は、単に自分の専門性を深めることにだけ力を注ぐというよりも、これまでのキャリアを後進に伝えるという役割も担っていただきたいと考えます。

現在多くの企業がシニア世代に「技術の継承」を期待しています。具体的には、OJTのアドバイザー役、あるいはスキル研修の講師などの役割が、皆さんの世代に求められているのです。したがって、これまでの経験・キャリアを総括し、なおかつ「人に教える・伝える」というスキルをプラスしておきましょう!

・これまでのキャリアと関連度の高い資格→資格講座などで講師を経験

■シニアライフの充実を目指す
年金支給年齢の延長に伴い、65歳までの雇用延長が打ち出されてはいるものの、自社の定年は55歳~60歳という人、あるいは「もう少し早く退職して残りの人生を楽しみたい」という人、様々なケースが考えられるのがこの年代。

とは言え、最近のシニア世代はまだまだ現役。会社をリタイアしたあとも、社会の色々な分野で活躍してもらいたいものです。また現実的な問題として、年金支給までの何年間かは、ある程度まとまった収入が欲しいと考える人も多いでしょう。

もちろんこれまでのキャリアを活かした再就職ができればそれに越したことはありませんが、フルタイムや高収入へのこだわりが少なければ、この機会に今までやったことのない分野、自分が本当に好きなことにチャレンジできる、というのはこの年代の特権だと言えます。

・趣味の分野の資格やパートタイムやボランティアで活かせる資格を取る!
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