自宅の耐震性を「いつ建てられたか」で知る
自宅の耐震性の大きなチェックポイントは「いつ建てられたか」です。建物を新しく建てる時、その建物の耐震性はその当時定められていた建築基準を守って建てられます。『新しい家ほど耐震性は高い？耐震基準の変遷』で述べたように、大地震が起こるたびに家屋の被害状況が検証され、それを盛りこんで建築基準法は改正を繰り返し、改正のたびに耐震基準は向上しています。従っていつの基準で家が建てられたかは、ご自宅の耐震性を知る上で大きな一つの目安となります。
いつ建てられたかを知るには
確認申請書を確認してみよう。マンションなら分厚いファイルになる。
通常であればその確認申請書類は、戸建住宅なら建物が完了した時点で施工者から施主に引き渡します。また、マンションの場合は管理組合で保管してあるはずです。その書類には、確認申請を受け付けた日時や許可を降ろした日時などが記載されています。
1981年を境に新耐震基準へ移行
建物の耐震性で一番大きな転機は1981年の建築基準法の改正でした。1978年の宮城県沖地震（マグネチュード7.4、震度5、住戸の全半壊4,385戸、部分壊86,010戸）の経験を盛りこんだもので、この改正によって建物の耐震性が大幅にアップしました。1981年以降の耐震基準を「新耐震基準」、それ以前の建物を「旧耐震基準」と呼びます。新耐震基準と旧耐震基準の違い
1981年以降に建てられた新耐震基準の建物の耐震基準は以下のようになっています。【新耐震基準】
■震度5程度では建物に損傷は生じない
■震度6～7程度でも倒壊・崩壊はしない
【旧耐震基準】
■比較的よく起こる震度5程度に耐えうる
新耐震基準と旧耐震基準の建物との比較を下図に示します。
【図2】新耐震基準と旧耐震基準の違い
旧耐震基準の建物は、震度6以上の地震に対し、耐えるかどうか検証を行っていません。従って、今後震度6以上の大地震が来た際に、倒壊・崩壊の危険性があるということになります。
旧耐震の建物はどうしたらいいか
旧耐震基準で建てられたと判明した場合、そして新耐震基準で造られているとしても不安要素がある場合には、早急に耐震診断を受けて、現在の耐震性がどの程度あるのか判定してもらいましょう。もし耐震性が足りていなければ必要な耐震補強を行いましょう。なお、財団法人 日本建築防災協会によると、木造戸建住宅の耐震改修費用は100万～150万円程度が最も多く、全体の半分以上が187万円以下で行われているとのことです。事前の補強の方が経済性も高い
費用対効果の面でも、耐震補強済みで大地震を経験するのと補強をせずに家屋が壊れた場合を比較すると、補強をせずに家が壊れてから修理をする場合、耐震補強にかかる費用の2～6倍かかるという試算もあります。明日地震がきたらどうなる？を考える
自宅の耐震性を確保しておくこと、そして室内の家具転倒防止対策を行うこと。これらが、大地震から大切な命と財産を守るために、私たちが早急にしておかなければならないことです。ぜひ「明日地震がきたらどうなる？」と考えて対策を取るようにしてください。
【参考サイト】
耐震改修工事にはどのくらい費用がかかるの？ （財団法人 日本建築防災協会）
1981年に建築された建物は新耐震基準なの？（一戸建て購入）
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