投資信託を使ってコモディティに手軽に投資
異常気象や地政学的リスクもコモディティ価格を押し上げる要因に
現物保有に向かないコモディティへの投資は、原物に投資した場合と同等のリターンを得られる投資信託やＥＴＦが便利。資源の多くを海外に頼る日本において、輸入インフレに備えられる有効な手段の一つとしても注目されます。
回復基調にある国際コモディティ市況
2011年以降、コモディティ価格は下落基調がつづき、話題の中心から遠のいていました。しかし、2014年に入ってから価格は上昇傾向に転じています。下のグラフは、世界の商品市況をあらわすＣＲＢ指数の推移です。
ＣＲＢ指数は、エネルギー、貴金属、農産物など幅広く網羅し、インフレ動向の先行指標として注目される。史上最高値は2008年7月の473.52ポイント。
中国経済の減退や、アメリカの量的金融緩和縮小による新興国市場からの投資資金流出がコモディティー市場軟化のおもな原因でしたが、その新興国市場も少しずつ安定化。アメリカ経済の好調が続き、欧州経済もようやく底入れ傾向が出ており、コモディティ市場をとりまく環境は徐々に改善しつつあるといえます。
中国経済の軟調という懸念材料はありますが、世界経済の回復に伴う需要回復により、コモディティ価格は緩やかな上昇傾向をたどるといえそうです。
コモディティに投資する利点は？
国際商品市況の上昇は当然ながら国内の物価の上昇圧力につながります。日銀による異次元の金融緩和が開始されてから1年。国内の物価は、円安効果、原材料高、需要増加を背景に下のグラフのように上昇してきています。
食料品など価格変動の大きい品目を除いた消費者物価指数（コアCPI）。物価のトレンドの強弱をみる場合の指標とされています。
2014年3月の消費者物価指数（コアＣＰＩ（全国、生鮮食品を除く総合））は、前年同月比1.3％。4ヵ月連続でこの伸び率が続いており、日銀は「インフレ・ターゲット 2％」達成への自信を強めているようです。
身のまわりではすでに小麦粉、乳製品、食用油などの食品や日用品の価格がじわじわと上昇。消費税率も上がり、私たちの家計負担はますます重くなっていくでしょう。
コモディティに投資する利点は、このような物価上昇によるの資産目減りのカバーを期待できることといえます。また、コモディティの値動きは株式や債券といった伝統的な資産とは異なる傾向があります。ポートフォリオの一部にコモディティを加えることで分散投資の効果を期待できます。
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