外資系の場合は日本サイドの決定権も気になるところ |
●ワンマン社長や親会社などの支配が強く現場に決定権がない
外資系の場合は本国の支配が強く、日本には決定権がないというケースも。
この点はきちんと面接で確認をしておくことが大切。転職者がしたいとイメージしていることと実際の会社の風土のすり合わせは転職者にとっても企業にとっても重要です。
人事担当ではなく、現場の人との面接の際に確認をするとより具体的な話ができるでしょう。
●事前説明にあった仕事に加え、別な業務も任される
別な業務がどこまでをさすのかにもよりますが、正社員として入社をしたからにはある程度の対応は必要。
心配な場合は、面接で具体的な仕事内容と合わせて、他の職務が加わる可能性があるかのをきいておくとよいでしょう。
人員不足ではないかといった会社の状況や、きっちりと分業されているのか、それとも一人一人の社員が能力に応じて幅広く仕事を任されているのか、といったその会社の風土や人事方針もポイントとなります。
●周囲に退職者が多く将来的な不安がある
退職者が多い会社かを見分けるには、その会社の求人状況をチェックするのがひとつの方法。
常に求人をしている会社は急成長をしているか、退職者が多いかのどちらか。あるいはその両方というケースも。心配な場合は、「自分はながく働きたいと考えている」と前置きをして社員はだいたい何年くらい働いている人が多いのか、また退職する人の主な退職理由をきくとよいでしょう。
また上場企業であれば就職四季報などに平均勤続年数や、社員の平均年齢が載っています。
(急激に採用を活発化している企業の場合は、離職率が低くても新入社員の比率が高い為、平均勤続年数が短くなります。この場合は、社員数の推移とのバランスで判断する必要が。)
ただし、その会社のカラーに自分がぴったりと合ってしまえば、周りがどんなに辞めていようと自分にとっては居心地の良い会社ということも。
電話をした際の対応、受付の雰囲気をチェックする、待ち時間にちょっと耳をすまして社員同士の会話をきいてみるなどして会社の雰囲気を感じてみると、自分に合うか合わないか直感的にわかるかもしれません。
また中には一回の面接で採用を決めてしまう会社もありますが、これはちょっと心配です。
「もっと詳しく業務内容についておききしたい」「現場の方とお話をさせていただきたい」とお願いをしてなるべく多くの人と会わせてもらうとよいでしょう。
面接時は自分のアピールを考えるだけでも精一杯になりがち。ぬかりなく情報収集ができるよう「想定外ランキング」を片手に冷静にチェックをしていきましょう!
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