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リフォーム減税で賢く住まいの性能アップ

平成21年4月から新しい「リフォーム減税」がスタート。目新しいのはローンを組まずに自己資金で行う省エネ、バリアフリーリフォームに適用されること。減税制度を利用して賢く性能アップリフォームしませんか?

井上 恵子

井上 恵子

住まいの性能・安全 ガイド

一級建築士

マンション設計に携わった経験を数多く持つ一級建築士が、住まいの性能を解説。性能評価申請に関わったマンションは20棟以上。設計事務所設立後は子育ての経験を生かし保育園の設計なども行う。その他に戸建て・マンション購入セミナー講師、新聞へのコラム連載など。

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平成21年4月から新しいリフォーム減税スタートでますますおトクになります!
平成21年4月から新しいリフォーム減税スタートでますますおトクになります!
この平成21年4月から新しい住宅リフォーム減税がスタートしたのをご存じですか?

新制度では、ローンを利用しない自己資金による「耐震リフォーム」に加え、「省エネ」「バリアフリー」リフォームでも減税措置が適用されることになりました。支援の手が広がりますますおトクになった、この新しい住宅リフォーム減税について詳しく内容を見てまいりましょう。

耐震だけでなく省エネ、バリアフリー工事も対象

今までは省エネ改修やバリアフリー改修については、ローンを利用した場合を中心に減税措置があり、ローンを利用しないでリフォームをした場合には適用されませんでした。平成21年4月よりスタートした新制度では、ローンを利用しない自己資金による省エネ、バリアフリーリフォームについても減税措置を受けられることになり、この点が目玉となっています。

リフォームする人はこんな人

預貯金、退職金・・・・・・手持ち資金でリフォームする人の割合も意外と高い
預貯金、退職金・・・・・・手持ち資金でリフォームする人の割合も意外と高い
4月5日付の東京新聞によると、リフォームを実施した世帯主の平均年齢は48.9歳、世帯の年収は平均779万7千円、リフォーム資金の自己資金比率は75.4%と高くなっています。

リフォームなら自己資金で済ませてしまう人が多いことがわかりますが、そのような方にとってこの新制度は朗報だと言えますね。

それでは次のページでは、省エネ工事の具体例を挙げて詳しく見てみましょう。どんな内容の工事が対象で、いくらくらいトクするのでしょうか?
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