リフォーム減税で賢く住まいの性能アップ

平成21年4月から新しいリフォーム減税スタートでますますおトクになります！

この平成21年4月から新しい住宅リフォーム減税がスタートしたのをご存じですか？

新制度では、ローンを利用しない自己資金による「耐震リフォーム」に加え、「省エネ」「バリアフリー」リフォームでも減税措置が適用されることになりました。支援の手が広がりますますおトクになった、この新しい住宅リフォーム減税について詳しく内容を見てまいりましょう。

耐震だけでなく省エネ、バリアフリー工事も対象

今までは省エネ改修やバリアフリー改修については、ローンを利用した場合を中心に減税措置があり、ローンを利用しないでリフォームをした場合には適用されませんでした。平成21年4月よりスタートした新制度では、ローンを利用しない自己資金による省エネ、バリアフリーリフォームについても減税措置を受けられることになり、この点が目玉となっています。

リフォームする人はこんな人

預貯金、退職金・・・・・・手持ち資金でリフォームする人の割合も意外と高い

4月5日付の東京新聞によると、リフォームを実施した世帯主の平均年齢は48.9歳、世帯の年収は平均779万7千円、リフォーム資金の自己資金比率は75.4％と高くなっています。

リフォームなら自己資金で済ませてしまう人が多いことがわかりますが、そのような方にとってこの新制度は朗報だと言えますね。

それでは次のページでは、省エネ工事の具体例を挙げて詳しく見てみましょう。どんな内容の工事が対象で、いくらくらいトクするのでしょうか？