結婚式場キャンセル料の予備知識(2ページ目)

結婚式の予約は旅行やホテル・旅館、飛行機と同様

キャンセル規定はその商品の一部なので、検討段階でしっかり把握を。

旅行のパッケージツアー商品は、ご存知の通り、ホテルや飛行機などの交通機関を組み合わせたものです。これにも同様にキャンセル料が設定されています。例えば、20日前以降のキャンセルは料金の20％、7日目以降は30％、前日は40％、当日は50％、不参加または旅程開始後は100％という設定です。

結婚式もいろいろな商品が組み合わされた商品なので、キャンセル料の設定もパッケージツアーによく似ています。申込金（予約金）を支払い、日を追うごとにキャンセル料の金額が上がっていきます。結婚式をこの日時に実施するということは確定しても、それに費やされる金額や内容がまだ変動可能な状態で契約を交わすので、どういったものにどれくらいのキャンセル料が発生するかをルールとして定めています。

キャンセル料は理不尽なのか？

最近ネットで目にするのが、早い段階でのキャンセルだから、お金を取られるのはおかしい、理不尽だ、というような書き込み。キャンセル料とは本当に理不尽なのでしょうか？

結婚式の予約は、早い人で１年前頃、平均では半年前程度に行われています。打合せが始まるのが、３～４ヶ月前なので、一般的な段取りで予約をする場合は、この３～４ヶ月前くらいまでに予約を完了していると言えます。

式場にとっては、こういった予約時期を逃した日時は非常に販売しにくくなります。日時を決めて式場を予約し、それを取り消す際にキャンセル料がかること自体は、妥当とされていること。問題はその金額です。今までの例を見ると、一般的に妥当とされる金額を大幅に超えたキャンセル料であれば、無効という判断が下されているようです。

一般的な金額として、社団法人日本ブライダル事業振興協会（BIA）が作成した「モデル約款」が目安にされることが多いようですので、自分が契約しようとしている式場の規約が相場に比べて高いか安いかを検討したい場合は、こちらを参照してみてはいかがでしょうか。ただし、キャンセル料の金額は各式場で自由に定められるものなので、この約款は参考と考えてくださいね。