STEP1：将来の必要金額をスッキリ整理！
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| いくらお金はかかっても、子どもの夢をかなえてあげたいと思うのが親心 |
最初に教育費を考えてみましょう。現在2歳のお子さんがいらっしゃるAさん（35歳）。マイホーム資金（約4,000万円）はご両親の援助も見込め、なんとか目途がたったものの、次の課題は教育費。
一般的に子どもを一人育てるには約2,400万円が必要といわれています。しかし、教育費は、公立か私立かの選択によって大きく違ってきますので、希望に近いコースの具体的な金額と期間を見積もります。「想像もつかない」という方は、「公立？私立？コース別教育資金準備法」を参考に。
例えば、私立大学文系の初年度かかるお金は約 1,146,000 円。最低限この金額は用意したいもの。受験料や寄付金、４年間の授業料を考慮した必要経費を含めると、300万円～500万円を準備しておくと安心です。
この他、幼稚園から私立に通うケースや全て公立のケースなど、公立と私立で大きな差が出てきます。参考の費用としては、金融評価機関「モーニングスター」の「マネープラン」で、一般的な費用やそのイベントにまつわる情報が入手可能です。
続いて、老後資金をシミュレーションしてみましょう。「老後資金といっても、住宅ローンに教育費の準備、日々の生活に追われながら、老後の準備なんてできるのかしら？」、ほとんどの方が不安に思うこと。「収益を求める」といっても、どれだけの利回りが必要なのでしょう？ 奥様が再就職される予定のAさんが準備したい老後費用1500万円、毎月の収入やボーナスから貯蓄や投資に回せるお金も合わせて計算してみましょう。
次のページでは、投資に回せるお金がいくらになるか計算の仕方と増やすワザをご紹介します。
