できちゃった婚はお金の3重苦？
妊娠をきっかけに結婚する人も多いが、妊娠、出産にかかる費用を用意することも忘れずに……
「妊娠したので結婚」となると、2人で考えなくてはならない「お金の問題」が山ほどあります。避けて通れないのは、まず下の3つですよね。
1. 結婚式はどうするか？
2. 新生活で住む部屋はどうするか？
3. 妊娠・出産費用はどうするか？
「結婚」に夢を抱いている女性は多いもの。結婚に向けては「オシャレな洋館でハウスウェディングがしたい」「新居は1LDKで、できれば新築がいいな」「リビングにはイタリア製の3人掛けソファー！」などなど、願望は膨らむばかりです。
理想的な結婚式・新生活にかかる平均的な予算は300万円という統計があります。しっかり計画的に貯金をしてきたカップルでない限り、なかなか苦しい数字ですよね。
親からの援助でどうにかという考えもありますが、誰しもが親に助けてもらえるとは限りません。さらに現実問題として、結婚式や住む部屋については親になる2人が我慢して節約できても、産まれてくる子どもにかかるお金はそうはいきません。貯金を使い果たし、毎月全く余裕がなく、必死でお給料日を待ちながら生活していくのは夫婦にとっても、生まれてきた子どもにとっても辛いことです。
まず、妊娠・出産・育児にかかる費用を計算した上で、結婚式・新生活に使える予算を逆算するのが、望ましい方法だと考えます。 ということで、妊娠、出産、育児にかかる費用をご紹介したいと思います。
正常な妊娠・分娩は全額自己負担
まずは、妊娠中にかかるお金についてご紹介しましょう。ところで、正常な妊娠・出産にかかる費用は全額自己負担なのをご存知ですか？普通、病気やけがで治療を受けたり入院したりすると、医療費の3割が自己負担となります。 ところが、正常な妊娠や出産は病気ではないため、健康保険の負担がなく、全額自己負担となります。もちろん、妊娠高血圧症などの病気や帝王切開などの出産では保険が適用され、自己負担は3割となります。
健診代は自治体によって自己負担に差が
妊娠がわかったら、定期的に健診を受けることに。健診の補助は自治体によって変わるので、住んでいる自治体に確認を
この14回の健診に対して、自治体から妊婦健康診査費用補助券が交付されます。ただ、この助成内容には自治体によって差がでています。チケット1枚あたりの金額も違いますし、特別な健診のチケットの有無もあります。通常の健診であれば無料で受けられる自治体から、数万円の自己負担が必要になる自治体まで様々です。
住んでいる自治体に補助の内容を確認しておきましょう。
分娩費用は40万円から50万円
次に分娩費用を見てみましょう。 一般的な病院では、だいたい40万円から50万円程度といったところ。個室などを希望すれば、差額ベッド代として1日数千円～1万円ほど必要になるところもありますので、ご注意ください。これらは、正常な妊娠、分娩の場合です。合併症などで治療や入院が必要になった場合は、さらに治療費が必要になります（その場合は保険がききますので3割自己負担です）。
ここまで、妊娠や出産の病院に払うお金を見てきました。他にも、赤ちゃんのために準備するものなどの費用がいります。 次のページで、赤ちゃんのための準備にかかる費用を見てみましょう。
