住宅ローンの借入/住宅ローンの基礎を学ぼう

住宅ローンとは(2ページ目)

夢のマイホームを取得する際、ほとんどの人が利用する住宅ローン。ところで、どんなローンが住宅ローンなのでしょうか?また、住宅ローンを利用するための要件など基本的な知識を知っておきましょう。

高田 晶子

執筆者:高田 晶子

住宅ローンガイド

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住宅ローンを借入れできる人はどんな人?

イラスト
住宅ローンを利用するには意外な条件も。健康状態も借入れに影響します
住宅を購入するからと言って、誰でも住宅ローンを借入れできるわけではありません。例として、某金融機関の条件を見てみましょう。

<ある金融機関の住宅ローンが利用できる人の条件>
1.借入時の年齢が満20歳以上満65歳以下で、最終返済時の年齢が満80歳以下
2.前年度税込年収が200万円以上
3.現在の勤め先に3年以上勤務している(自営業の場合は3年以上の事業実績)
4.団体信用生命保険に加入できる
5.当社所定の保証会社の保証を受けられる

年収については、明記していない、下限を定めていない金融機関もあります。ただし、原則は安定した収入があることは必要なので、専業主婦などで収入がない、定職についていないという場合には借入れできません。

勤続年数についても、明記していない金融機関が多く見られます。昨今は転職も珍しくありませんので、金融機関によっては勤続年数が短くても借入れ可能です。ただし、2~3年以上の勤務期間がある方が、借入れできる金融機関が多くなるので選択肢が増えます。

年収と勤務年数からみると、つまり、安定した職業について収入も一定金額以上で安定していること、が要件になります。このことから、年金だけの収入での借入れはできず、また、一般には、会社員の場合には正社員でないと借入れは難しくなります。

上記は、銀行の場合ですが、フラット35は借入れできる人の要件は少し異なります。年収の下限や勤続年数についての定めがないため、契約社員、派遣社員の方でも前年度の年収を証明するものがあれば、その年収に応じた金額までは借入れが可能となります。

見落としがちな点としては、「団体信用生命保険に加入できること」という要件です。生命保険に加入できるか、つまりは健康かどうかということです。フラット35は、原則加入ですが、加入できなくても借入れは可能です。民間金融機関でも一部の銀行では団体信用生命保険の加入を任意にしているところもあるので、借入れする手段はあります。ただし、やはり健康な方が選択肢は増えますので、健康状況にも十分に留意しましょう。

実際には、住宅ローンの借入れには、人の要件以外に物件の審査もあります。金融機関は総合的に判断しますし、審査の基準はまちまちです。一つの金融機関に融資を断られた場合でも、他の金融機関にも相談してみるとよいでしょう。
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