貯蓄 新着記事一覧(95ページ目)

金融広報中央委員会は2018年11月9日、「家計の金融行動に関する世論調査（2018年）」を公表しました。2人以上世帯の金融資産保有額は平均値で1151万円と前年と増減はなかったものの、金融資産保有世帯だけに限ると前年比で210万円減少の1519万円でした。前年と比較して減少となったのは2年振りのことですが、100万円を超える減少は6年振りのことです。2人以上世帯の内容から見ていきましょう。

金融広報中央委員会は2018年11月9日、「家計の金融行動に関する世論調査（2018年）」を公表しました。単身世帯の金融資産保有額の平均値は744万円と前年と比較して198万円の減少、金融資産保有世帯だけに限ると前年比で537万円減少の1234万円でした。前年と比較して減少となったのは2年振りのことです。大幅に減少した単身世帯の内容を見ていくことにしましょう。

お金を貯めてはいるけど、実は「ストレス」も「貯めて」しまってはいませんか？私が取材を重ねていると、貯蓄はあるけど、あまり楽しくなさそうな方がいるのです。そんな実例を3つ紹介しながら、解決策について考えてみました！

「自分はサラリーマンだから節税なんて必要ない！」なんて勘違いしていませんか？いえいえ。昔と違って、最近の節税制度は充実しています。人によっては、毎年10万円以上も節税できる可能性があります。節税をあなどっていると、きっと後悔しますよ。

お得な「ふるさと納税」でも、使い方を間違えてしまえば、効果は半減してしまいます。そこで今回は、倹約家が知っている、「ふるさと納税」の上手な活かし方をご説明しましょう。

2019年10月に消費税率10％への引き上げが予定されています。住宅や自動車などの高額な買い物は、消費税が8％のうちに済ませた方がよいのでしょうか？　ただし、しっかり計画を立ててから買い物しないと損してしまうこともあるので気をつけましょう。

今日本では、出産年齢が上昇しています。40歳前後で子どもを産むと、子どもの教育費の支出が膨らむ一方、定年などで親の収入は減少し、中には生活が回らなくなるケースがあります。教育費、住宅ローン、老後資金などのマネープランの立て方を解説します。

「株式トレーダーになりたい！」という方は一定数いるようなので、「短期トレードでも儲かりそうな方法はあるのか？」という話をしていこうと思います。

今年の初めごろ、「仮想通貨はどうなの？」という問い合わせをしてくる方が多かったです。最近はだいぶ、落ち着きを取り戻したかのように見える仮想通貨ですが、ぼくらは買うべきなのでしょうか？ 筆者なりの意見をお話ししましょう。

「貯蓄なんてなくても大丈夫」と言う人もいます。ただ、今は何の問題もなかったとしても、いつか突然ワナに陥る可能性が……。要注意なのです。