公認会計士試験 新着記事一覧

公認会計士には、単に監査業務に限らず、社会の様々な場面で会計専門家としての知識・経験・判断力を活かした業務への対応が求められています。今回は、公認会計士の活躍フィールドのひとつである「事業再生」業務について解説します。

公認会計士試験の試験科目の中には、「監査対象である財務諸表を深く理解しているかどうか」を試す「財務会計論」という科目があります。この「財務会計論」は、「監査論」とともに、仕事をするうえで極めて実務に近いものですので、今回は、この試験科目について解説します。

公認会計士は、監査及び会計の専門家として、会計に関する様々な業務を行うことによって、最終的には、国民経済の健在な発展に寄与するという使命があります。今回は、公認会計士の代表的な仕事である「上場企業の監査業務」について解説します。

公認会計士試験（短答式試験・論文式試験）の試験科目の中には、公認会計士として、上場企業の監査を行うための理論である「監査論」という科目があります。この「監査論」は、仕事をする上で、極めて実務・実践に近いものです。今回は、この試験科目について解説します。

公認会計士資格を取得するには、日本公認会計士協会が実施する「修了考査」に合格しなければなりません。公認会計士試験に合格しただけでは、単に、“公認会計士試験合格者”と名乗れるだけなのです。今回は、公認会計士の最終関門「修了考査」を取り上げます。

公認会計士試験は、北海道、宮城県、東京都、石川県、愛知県、大阪府、広島県、香川県、福岡県、熊本県、沖縄県及びその他公認会計士・監査審査会の指定する場所で行われます。それぞれの試験場に違いはないのでしょうか？今回は合否に影響を与えかねない会場選択について、説明します。

公認会計士を目指す大学生や社会人の方々から「公認会計士試験合格のためには、専門学校に通ったほうがよいでしょうか？」という質問をよく受けます。大抵の場合、答えは「YES」です。今回は公認会計士試験合格のための専門学校について、解説します。

公認会計士試験の短答式及び論文式における、試験科目の分野と範囲については、「出題範囲の要旨」として公認会計士・監査審査会ウェブサイトで毎年公表されます。受験者にとっては、出題の傾向と対策を考えるうえで必ず目を通しておきたい資料のひとつです。

公認会計士試験は、短答式（マークシート式）試験と論文試験があり、短答式に合格すると、論文式試験に2回まで挑戦することができます。論文試験合格後も経験や研修があり、その資格取得までの道のりと、試験の時期、合格基準、出題範囲などについて、解説します。

公認会計士の就職難は、平成27年現在、解消されています。しかし、業界のサイクルを考えると、難関試験を勝ち抜いた公認会計士といえども、その資格に安住することはできません。就職難解消の主な要因は2つ。今回は、この要因と今後の見通しについて解説します。